◆◆◆新版｢資本論｣の研究◆◆◆
｜新版｢資本論｣の研究のトップページ ｜第三部の目次 ｜前のページ ｜次のページ ｜メール｜#083：第三部第6篇第45章 絶対地代 ⑪p1336～1377
⑪p1336～p1337 「差額地代の分析の場合には…」～「地代はこの場合には･･･」
最劣等地は地代を支払わないという前提でしたが、「差額地代の法則は、この前提（最劣等地は地代を支払わないということ*ykb）の当否とはまったくかかわりがない」と、絶対地代は差額地代の法則に影響しないと断言しします。「最劣等地でも生じる地代」については、前章（第44章）でさんざん理屈をこねてきましたが。
マルクスはここで、Ｂの差額地代がｄ、Ｃの差額地代が2ｄ、Ｄの差額地代が3ｄとし、個別的生産価格がＰである最劣等地Ａも地代ｒを支払うとすると「次の二通りのことが起る」と論を進めます。
しかし、この「二通りのこと」は、すでに冒頭の前提に含まれていて、同義反復のような気がします。
⑪p1337～p1338 「第一に…」～「しかし、それでも第二に…」
～「したがって…」
「第一に」、市場規制的生産価格は、Ａの個別的生産価格をＰとすると、Ｐ＋ｒとなる。「第二に」、ＡからＤまでＰ＋ｒで売られるので、Ｂの差額地代はｄ、Ｃの差額地代は2ｄ、Ｄの差額地代は3ｄのままで不変であり、差額地代はこれから考察する最劣等地の地代（絶対地代）とかかわりがない、と言っています。
⑪1339～p1340 「ところで…」～「ここで述べておかなければならないのは…」
最劣等地Ａで地代ｒが支払われないと前提しても、市場価格が、（ここではＢ以上の代表としてのＢかもしれない）Ｂでの（生産性が減少する）追加資本投下にも通常の平均利潤をもたらす程度に高くなっていることで充分だと言っています。
マルクスは、その程度で充分だと表現しますが、その程度まで市場価格が上がらないと、Ａでの追加資本投下が行われない、とも言えます。しかも、ここでは部分生産物の個別的生産価格のことなのか、Ａ全体の個別的平均生産価格なのか、明示していません。
ここでykbdata流に拡大解釈して、この段落から、需給の変化と市場規制価格の変化をイメージすると下図になります。あくまでも私見です。
⑪p1340～p1341 「いずれにしても…」
資本主義的借地農場経営者はこのようにして価値増殖が可能となるが、その土地Ａがそれ以上のことなしに（絶対地代ｒを要求されることなしに、すなわち土地所有者が「博愛的」で）、借地農場経営者の自由にまかされると言う結論にはならない。そんなことをしたら、それこそ土地所有の否定（「捨象」、「排除」）になる。地代なしなら借地農場経営者は平均利潤の確保だけを考えることにならない（超過利潤も手に入れたくなる）が、そうはいかない。差額地代（地代一般ではない）が消滅するところの土地種類Ａにおいても、土地所有（独占）の力は、地代を要求するはずだ、というようなことを言っています。
考えてみれば、前章で示した土地所有の階層図からしても、土地Ａはそこに投下される資本量でも、面積でも全体に支配的な影響力を持っています。
続いて、地代なしの資本投下が行われるのは、事実上の土地所有の排除であり、次の三つの特例（「偶然」）でしか起こり得ないと論を進めます。
⑪p1341～p1342 「第一に･･･」
特例の第一は、地主と資本家が同一人物（同一人格と言ってもよい）である場合です。マルクスはごちゃごちゃ言っていますが、この場合もＡの個別的平均生産価格で売られるので、この人物（人格）には平均利潤と超過利潤の両方が手に入ることになります。
地主貴族階級は、これまで見てきたように彼ら固有の階級意識を持っており、地主のほうから農場経営に手を出すことはほぼあり得ません。逆に資本主義的農場経営者が何かの機会に（例えば地主の極端な浪費による破産などで）ある一定以上の広大な土地を手に入れた場合、オウヴァストンのように、貴族階級に迎え入れられるのには、彼らの軽蔑している資本家家業から「手を洗え」と迫られます。
⑪p1342～p1343 「第二に･･･」
ここでは、いわゆる「混入地片」（差額地代を払う土地に囲まれた、差額地代を払わない最劣等地）のことを言っています。言うなれば、貸し出された地片の中での差額地代Ⅰです。これはマルクスも最後に言っているように、研究されなければならないのは、最劣等地の地代であり、これは研究対象外で、あまり意味がありません。
⑪p1343～p1345 「第三に･･･」
きわめて難解な表現ですが、次のように言っているようです。
これまでに地代を生んできた土地に対する、生産性の低下する追加資本投下による部分生産物が、平均利潤は提供するが地代（超過利潤）を生まないのに、そのような追加資本投下が行われることがありうる、と言っています。（以上の三つが「地代の支払いなしに土地への資本投下が行われうる場合」p1341）
このような（第三の場合のような）ことは、なにも問題（絶対地代が生まれる理由）を解決しない。なぜなら、（Ｂ以上の）旧諸借地での追加資本投下にも超過利潤を生み出すほど市場価格が高騰（あるいは豊度が上昇）したならば、借地契約期間中はその超過利潤は借地農場経営者のものになるが、それは、需要を満たすためにより劣等な土地（Ａのこと）での、新たな耕作が自立的に（旧諸借地の追加資本投下の結果としてではなく、もっと言えばＡが地代を支払うほど市場価格が高騰したので）開始されても、需要を満たせない場合（さらに市場価格が高騰する場合）にのみ、結果として起りうる、と言っているようです。だから「一方の仮定は他方の仮定を排除する」、すなわち、新たなＡでの耕作の進展が進展しないと、Ｂ以上での追加投下での超過利潤を確保できない、と言っていようです。
「第三に･･･」の続き「確かに人は…」
次もきわめて難解な表現になっていますが、次のように言っているようです。すなわち、確かに人（絶対地代を否定する人）は、（絶対地代のことを）次のように言うことができる、最劣等地Ａの地代（すなわち絶対地代）は土地所有者によって耕作される土地（地代を払わない「第一に･･･」の場合）と比較するか、以前から耕作されている土地の（生産性が低下してその部分生産物が地代を生まないような、すなわち第三の場合）追加資本投下と比較すれば、最劣等地Ａの地代（すなわち絶対地代）はそれ自体差額地代である、と。（ ）内にのことが省略されているので、一読しただけでは何のことかわかりませんでした。
「第三に･･･」の続き「しかし、この地代は…」
それに続く（一）と（二）が「最劣等地の地代は差額地代だ」という人へのマルクスの反論になっています。
（一）Ａでの地代（絶対地代）を否定する差額地代論は、差額地代を前提としない差額地代論だと一刀両断です。
（二）について少し立ち入って見てみましょう。
旧諸借地での追加投下資本が（差額）地代を生むかどうかは、新耕作地Ａが（絶対）地代を生むかどうかにはかかわりがなく、新耕作地Ａに新たに資本を投下する資本家にとっては平均利潤が確保できるかどうかだけが問題となる。それは、農業以外のある製造部門で、ある事業所が新規事業に乗り出すこと（新たな土地Ａの耕作を開始する、すなわち土地Ａに資本投下すること）は、同じ製造部門の他の事業者が利潤が少ない事業拡張をする（土地Ｂに追加資本投下をすること）か、それとも少しは多くの利潤が見込める利子生み証券に追加投下する（Ｂより優等な土地に新たな資本を投下すること）か、ということにはかかわりがないことと同じだと言います。マルクスは、分かりやすいようにとこんな話しを出しますが、余計に分かりにくくなっています。
以下はykbdataの推論で、p1347の「もう一つの場合には…」で否定されています。
否定されていない！要検討
逆に、新耕作地Ａが地代を生むほど市場価格が騰貴していれば、旧諸借地の追加投下資本は必然的に地代に転化可能な超過利潤を生むことになります。なぜなら、旧諸借地での追加資本投下の限界は生産性が低下しても平均利潤だけは確保できる水準だから、そこで新耕作地に地代が支払われるほど市場価格が騰貴すれば、旧諸借地での追加投下の結果もかさ上げされて地代に転化可能な超過利潤が生まれます。
⑪p1345の3行目～「もちろん旧諸借地での…」（「第三に･･･」の続き）
最後の部分は前44章の冒頭部分を言っているようです。つまり、旧諸借地での追加資本投下と土地Ａへの新規資本投下のどちらが生産価格が安いかの競争が、いかに生産価格が騰貴するかを左右する。すなわち「より安く追加生産したところが生産価格を高くする」。
⑪p1345～p1348 「しかしながら･･･」
これまでの第一、第二、第三（絶対地代を否定する人の主張）の誤った言い逃れは、（Ａでの地代＝絶対地代という）問題を解決しない、問題は、Ａに地代が生じないのに土地所有者はＡを貸し出すか、あるいはＡにも地代をもたらすように生産価格は騰貴しなければならないか、だということです。
マルクスは問題の核心をこのように提起し、さらに踏み込んで次のように提起します。
⑪p1346の3行目～
たとえば、旧諸借地（Ｂ以上*ykb）で、与えれた市場価格のもとでは地代をもたらさず、ただ平均利潤だけをもたらすだけの追加の資本諸投下が存在するとしても、この事情は、同じく平均利潤をもたらすが地代をもたらさないであろう土地等級Ａで、さて実際に資本が投下されうるかどうかという問題を、決して解決しない。これこそがまさに問題なのだる。地代をもたらさない（Ｂ以上の*ykb）追加の資本投下では需要が満たされないということは、等級Ａの新しい土地を耕作に引き入れざるをえないという必要によって証明されている。
これは、「第三に･･･」のくり返しのような気がしますが、端的に述べています。マルクスは絶対地代が存在せざるを得ないことを、逆説的なアプローチ、すなわち需給関係での市場価格高騰で証明しようとしている感じで、次のように続けます。
⑪1346の8行目～
土地Ａの追加耕作は、それが地代をもたらす限りでのみ、したがって生産価格よりも多くの物をもたらす限りでのみ行われるとすれば、これはただ二つの場合だけが可能である。
⑪p1346の10行目～p1347の2行目
つまり絶対地代は次の二つの場合に生まれるよと言いたいわけです。
その「一つの場合には」、市場価格が、旧諸借地（Ｂ以上）での（これまではその部分生産物が超過利潤を生まなかったような）最後の追加資本諸投下でさえ超過利潤をもたらすように高騰する場合ですが、それは（引く続く需要増で）新たに耕作される土地Ａが地代をもたらすことなしに耕作されえないということの結果（Ｂの追加資本投下でも市場価格が下がらないどころがこと上がること）であるとい言っています。これも「第三に･･･」（p1343）で述べたことの、グルグル回しの繰り返しです。
マルクスはその後にしつこくどうでもいいような話を付け加えます。これは当たり前のことですが、これまでの大前提、すなわち市場価格高騰が絶対地代を生む、という因果関係をひっくり返ります。つまり、Ａの生産価格が市場規制価格でなくなるということで、他の要因（絶対地代）が市場価格を引き上げるということになるというのです。
⑪p1347の2行目～12行目～頁末尾
「もう一つの場合には」、一つ目と同じようなもので、市場価格が、旧諸借地での最後の資本投下が地代をもたらさないが、新たに耕作される土地Ａが地代をもたらすほどに騰貴している場合です。これは、旧諸借地での地代をもたらさない追加資本投下が可能であったのは、土地Aに地代をもたらすような市場価格に高騰するまでは土地Ａが耕作されえないから（過渡的な現象？）にすぎないと、一つ目と逆から見たグルグル回しです。「そこで･･･」（12行目～）も繰り返しです。
ここで一つ思い浮かびました。磁石の磁場による鉄片の磁化は、磁石の作用と磁化される鉄片の反作用による地場の修正が光の速さで交互作用を無限に繰り返して、ある安定した磁場が形成される、という現象（これこそ究極のグルグル回し）を、スーパーコンピュータでシミュレーションをした経験（40年前）があります。つまり、原因が結果を生み、結果が原因となって元の原因に作用する（あるいは「吸引」と「反発」）、という弁証法的唯物論の世界観が、科学の分野で応用されています。【2024/8/27追加】
結局のところ…
⑪p1347末尾～p1348最初の3行
どちらの場合にも、土地Ａの地代は、穀物価格の騰貴の単なる結果ではなく、その逆である。すなわち、およそ最劣等地の耕作が許されるためには、最劣等地は地代をもたらさなければならないという事情こそが、この条件の満たされうるまで穀物価格が騰貴する原因であろう。
最劣等地の地代すなわち絶対地代が市場規制価格にはいり込むよ、という訳です。
ここで一つの疑問がほぼ解消しました。「新たに耕作される土地種類Ａ」とはすでに耕作されているＡに加えて、同じ土地種類Ａでもまだ未耕作だった土地が新たに耕作されるのか、それとも、これまではまったく耕作されいなかったより劣等地が耕作圏に引き入れらるのか、どちらでしょうか。もし後者なら、たぶん後者ですが、（差額地代は最劣等地を基準に積みあげてきましたが）、最初に耕作されるであろう最優等地からより劣等地の諸地片が次々と耕作圏内に引き入れられるという最大の推進力は資本家の平均利潤確保の欲求ではなく、それは、土地所有者が地代を求める欲求だと言うことになります。最劣等地は、平均利潤を生む市場価格になっても、絶対地代を生むほどに市場価格が高騰しないと貸し出されないのです。発生論的には、ここに最劣等地の地代（絶対地代）を生む必然性があるという、当たり前のことになります。
ここまでの、マルクスの絶対地代の必然性を導き出す理屈は、「部分生産物」という概念抜きには成り立ちません。ここに来て、草稿とは逆に、差額地代Ⅱと「部分生産物」概念を含む差額地代からは論じ始めたことのは、そういうことだったのかと思うようになりました。
⑪p1348～p1349「差額地代のもつ独自性は…」
土地所有が、差額地代すなわち最劣等地より豊度が高い土地での、最劣等地にたいする超過利潤を地主の地代に転化する原因でしかなく、価格高騰を創造する原因ではないと言っています。すなわち、差額地代は価格高騰の結果だと、グルグル回しはやめて単純な言い方になっています。
「これに反し」最劣等地Aが地代をもたらす（絶対地代が生じる）まで耕作されえないとすれば、土地所有は価格高騰を創造する根拠だ、差額地代は生産性（豊度）の違いによるもの、絶対地代は土地所有そのものによるものだ、と言っています。これも繰り返しです。差額地代は価格高騰の結果であり、絶対地代は価格高騰の原因になると言うことです。「もう一つの場合には」でグルグル回しをしましたが、ここでは明快に、土地Ａで絶対地代は生じることが旧諸借地での最後の資本投下にも差額地代が生まれる原因である、と述べています。
⑪1349～p1350 「およそわれわれが…」
ここでは、絶対地代は、農業労働者の賃金や借地農場経営者の平均利潤を横取りするものではない「正常な関係」だと言っています。なぜなら賃金の切り下げはすでに生産価格に組み込まれており、生産価格以上のＡの地代（絶対地代）の根拠にはならないのです
⑪p1350～p1351 「以上で考察したもろもろの場合…」
ここでは、ウェイクフィールドにも言及し、旧諸国（当時のイギリスや大陸諸国）と違い、地所有が存在しない植民地では地代が存在しない、リカードウさえ植民地では地代がないことを認めている、地代は土地所有によって発生する、としつこく例証しています。
⑪p1352 「単なる法律上の土地所有は…」
地代を創造しないが、価値増殖のために貸し出されると地代を生む（逆に言うと地代が支払われないと貸し出されない）、だから旧諸国は貸し出されない農地が大量に存在すると、フーリエの風刺も紹介しています。
⑪p1352 「したがって、需要が新しい地所…」
これまでグルグル回しの関係から、絶対地代こそ市場価格を騰貴させる原因であると結論しましたが、ここではまた「常識的に」（現象に戻って）、市場価格の騰貴が土地Ａにも地代を生むほど騰貴するとＡが耕作に引き入れられると、言い直しています。
これはあくまで表面上の見えかたです。本質は、需給関係の中で、土地Ａが地代を生むほど市場価格が騰貴するまで、土地所有者は土地Ａを貸し出さないのです。これが土地所有の本性なのです。ですから需給関係から市場価格が下がり始めれば、土地所有者は土地Ａの貸し出しをやめることになるでしょう。
最後の、「生産価格を超える市場価格のわずかな高騰で、最劣等地の新しい土地を市場に引き入れるのに十分である」は、これまでの言い方と少し違うと思います。これまでは、市場価格の騰貴が地代を生むようになるまで最劣等地は耕作されない、と、「わずかな高騰でも」とは言っていませんでした。
⑪p1353 「そこで次のことが問題となる…」
（穀物が代表する）土地生産物の価格は独占価格だとか、地代は地主が徴収する租税だとかいう主張について、まず、市場価格は農業資本家間の競争、外国との競争、土地所有者間の競争、最後に消費者との関係で「制限」（左右）される、すなわち独占価格ではない、とかたずけています。あれ？地代は土地独占によるものではなかったの？たしかに「普通の意味での」（独占資本による）独占価格ではありませんが。
問題は、最劣等地の地代すなわち絶対地代が、租税（ここでは消費税のような物品税）が商品の価格にはいり込むように、最劣等地の生産物の価格にはいり込むのかどうか、ということだと述べ、暗に差額地代とは違うよと、言いたいようです。
⑪p1353～p1355 「これは決して…」～「ある特定の生産部門における…」
ここは工業生産物の価値と価格の規制法則、総生産物価値と総生産物価格は一致するが、個別の生産物の価格はその価値より高かったり低かったりするという、第一篇で明らかにした法則について、読者に思い出してもらっています。だから農業諸生産物がそれらの生産価格より高く、しかもそれらの価値よりも安く売られることはありうるんだと言っているのだと思います。
⑪p1355～p1356 「ところで…」
「芸術的労働」が初めて出てきます。芸術作品の価格を需給関係だけで論じる人もいますが、ykbdataとっては、これは解明済みです。
マルクスはここで、採取産業は原初的にはほとんど不変資本はないに等しいが、鉱山業ではすでに巨大な固定資本がある、と付け加えます。
⑪p1356～p1357 「本来の農業において…」
ここは面白い観点が、初めてではないにしろ、明らかにされています。すなわち、農業に応用される有機化学は工業に応用される力学的科学より遅れて発展したので、必然的に農業資本の有機的構成比は工業のそれと比べて低いので、生産価格（費用価格＋平均利潤）よる生産物価値は高くなる、可変資本の比率が大きいので剰余労働（率）も社会的平均より大きいと言っています。
⑪p1358 「したがって…」
絶対地代の研究にはこの仮定が必要十分条件である、とだけ言っています。
⑪p1358～p1360 「とはいえ…」
マルクスはまず、｢(資本の有機的構成が低いので*ykb）農業諸生産物の価値がその生産価格（資本＋平均利潤*ykb）を超過するという事実は、それだけでは…絶対地代（この章で初めて表題以外に「絶対地代」が出てきました*ykb）…の存在を説明するには（必要ではあるが*ykb）決して十分でないであろう、と述べます。
以前からそうですが、マルクス（あるいは訳者）はこれまで正確に区別した、「生産部面」、「流通部面」の「部面」を、「二大生産部門」や「生産諸部門」の「部門」の意味で使っています。ykbdataは、ここでその意味で使われる「部面」はすべて「部門」に読み換えています。
「とはいえ…」の続き
マルクスは「十分ではない」と言いながら、製造業の平均利潤を超える特別利潤は商品価値が生産価格より低いことで生じる、絶対地代は「逆である」、すなわち、商品（ここでは穀物に代表される農業生産物）の価値が生産価格を上回り、その高い生産物価値が、土地所有の制限で、諸生産部門と均等化されず、そのまま社会に押し付けられます。これが絶対地代が生じる原因だと、くり返したあと、第二篇で展開した一般的利潤率の成立メカニズムの概説を始めます。
しかしここでは、第二篇で考察された諸生産部門間の利潤率の均等化のもとでの、部門内の超過利潤の許容が法則的に説明されたうえで、「とはいいながらこの前提（部門間の利潤率の均等化＝一般的利潤率の成立*ykb）」は資本の生産部門間の自由な移動（新規投下や撤退を含めるとマルクスの言う「自由な運動」が正しい）を前提とているが、土地所有を前提とする農業部門では資本の自由な運動が制限され、（生産価格より生産物価値を引き下げることによって生じる）部門内の超過利潤とは逆に、生産価格を生産物価値が超えることで部門間での超過利潤、すなわち絶対地代が生じると解明します。
ここは比較的に分かりやすいので、解説書の多くも前段までのマルクスの「グルグル回し」には付き合わず、理論的な結論としての、この段落の解説だけになっていますが、ykbdataはさらに分かりやすくするために、マルクスの言っていることを下の図表にしました。
⑪p1360～p1362 「ここでは土地所有は…」
絶対地代を要求することなしに未耕作地での新たな資本投下を許さない障壁であり、（需要が増進する限り）市場価格が高騰せざるを得ない、すなわち、絶対地代が生産価格にはいり込みます。それは前段で明らかにした価値法則によりものです。
しかし、「（絶対*ykb）地代が（生産物*ykb）価値と生産価格（資本＋平均利潤）の差額に等しいか、それとも、この差額の大なり小なりのりの一部分に等しいだけであるかは」需給関係によると言っています。そして、価格が価値への未達部分は、社会的総資本への利潤の比例分配に入り込む、と言っています。
ykbdataの独り言
ならば、少し前に、未耕作地は「土地所有がなかったならば、市場価格がほんのわずかに騰貴しただけですでに耕作されていただろう」＝「土地所有の制限で、市場価格がほんのわずかに騰貴しただけでは、未耕作地は耕作されない*ykb」という「制限」と矛盾します。絶対地代が需給関係で左右されるなら、逆に、生産物価値を超える水準まで騰貴することにもなります。そうすると、さらに劣等な土地が耕作され、それまでの絶対地代は差額地代になるのでしょうか。
「ここでは土地所有は…」の続き
次に、とうとう「普通の意味での独占価格」（p1353）の考察なしに、「農業生産物の独占価格」が出てきます。（マルクスは独占体の本格的な出現を見ることはありませんでしたが、エンゲルスは1890年、イギリス国内でユナイテッド・アルカリ・トラストの結成を目撃し、第5篇第30章「貨幣資本と現実資本」の注（八）に書き加えています。）これは一時保留して、次に進みましょう。
マルクスは、農業生産物の独占価格について次のように語っています。
⑪p1361
農業諸生産物はつねに独占価格で売られるであろう。その理由は、農業諸生産物の価格がその価値よりも高いからではなく、それ（価格*ykb）がその価値に等しいから、または、それ（同前*ykb）がその価値よりも低いがその生産価格よりも高いだろうからである。農業生産物の独占は、その価値が一般的生産価格（資本＋平均利潤*ykb）よりも高い水準にある他の工業諸生産物が生産価格に平準化されるのと違って、生産価格に平準化されないことにあるであろう。
「ここでは土地所有は…」の続き
マルクスはその後も同じことをくり返して述べ、最後に、これまで地代の支払いと市場価格の高騰についての、どちらが先かの「グルグル回し」をやめ、地代は、市場価格の高騰の結果ではなく市場価格の高騰の主体的な原因であると、価値論にもとづく結論付けを行います。
⑪p1362～p1363 「農業以外の…」
マルクスはこれまで表式を使わずに絶対地代を論じてきましたが、ここでは簡単のための仮定、すなわち剰余価値率100%のもとで、非農業資本の資本総量と農業資本の資本総量が等しいとする、という非現実的な仮定で、平均利潤が均等化するかしなかの違いを簡単に表式で示します。すなわち
非農業部門の生産物価値 85c+15v+15m=115
農業部門の生産物価値 75c+25v+25m=125
平均利潤の均等化による生産価格 100(c+v)+20m=120
一部の解説書では均等化されない場合の超過利潤を5としていますが、すでに非農業部門の平均利潤は15に均等化されているので、非農業部門と農業部門が均等化されない場合の農業部門の超過利潤は10になるはずです。マルクスの言っている5は、非農業部門と農業部門が均等化された場合に農業生産物は価値より5低く売られるということで、超過利潤が5になるということとは全然違います。
⑪p1363～p1364 「土地所有は…」
最初の4行は、農業部門の非農業部門に対する超過利潤が平均化されない度合いは需給関係による、すなわち市場価格しだいだと、p1361と同じこと言っています。
次の「剰余価値の横取り」「超過利潤の横取り」は「絶対地代」と「差額地代」のことで、下図を見ながら読むと分かります。
「土地所有は…」の続き
次にマルクスは、p1353で省略した「普通の意味での独占価格」を次のように定義して見せますが、ykbdataにとってははなはだ疑問です。すなわち、「諸商品の生産価格によっても価値によっても規定されず、購買者の欲求と支払い能力によって規定される本来の独占価格｣（p1364）買い手次第の独占価格?!
（「独占価格とは売り手が勝手に吊り上げる販売価格ではないのか!?【2024/11/3】）
⑪p1364～p1365 「農業に使用される一国の…」
すべての土地が賃貸しされていれば、すなわち、もう未耕作地が存在しなければ、地代をもたらさない土地はないが、地代をもたらさない資本諸投下はありうると、これまで、主に差額地代Ⅱで論じた結論を述べていますが、
ykbdataの深読み
これまで借地契約は地代が先払いかどうかを問題にしてきましたが、借地契約は1エーカー当たり年に何ポンドの地代（絶対地代＋差額地代Ⅰ）というように先に決まっているだけで、借地農業経営者が借地契約時に地代を先払いすることはないでしょう。穀物地代なら、後払いに疑問の余地はありません。ただし、穀物地代の場合は、超過利潤が平均利潤を超える収穫として目に見えるので、土地所有者は取り上げやすくなるでしょうか。
したがって、契約後の追加資本投下による超過利潤（差額地代Ⅱに転化しうる超過利潤）を借地農場経営者がポケットに入れるのか、土地所有者が巻き上げるのかは、両者の闘争によって決まるわけです。しかし、どちらがそれを手に入れるかにかかわらず、借地農場経営者は平均利潤（マルクスのこれまでの例では20％）が確保できれば、超過利潤を生まなくても追加投資を続けられるわけです。しかし、借地農場経営者は総投下資本に対する20％の平均利潤を手にすることのできないような（言わば超過利潤がマイナスになり借地農場経営者が平均利潤から「自腹を切って」まで、契約した地代を支払うような）生産性の低下する追加資本投下は、自発的意思では行いません。
「農業に使用される一国の…」の続き 「というのは…」～
土地が賃貸しされてしまえば、すなわち（絶対地代と差額地代Ⅰを、年生産物を生産した後で支払うという）借地契約を結んでしまえば、土地所有は資本投下の絶対的制限にならないと述べた後、重要なことを再確認します。すなわち、「その場合でも」土地に合体され資本（例えば灌漑施設や排水施設）が土地所有者のものになるということが「相対的制限」になるということです。
ここまでは理解できますが、次が理解不能でした。
この場合〔地代をもたらさない資本投下の場合〕にだけ、すべての地代は差額地代に転化するであろう。と言っても、土地の地味における格差によって規定される差額地代にではなく、一定の土地への最後の資本諸投下によって生じる超過利潤と、最劣等地の土地の賃借に対して支払われる地代とのあいだの格差によって規定される差額地代に、である。
〔 〕の補足はマルクスやエンゲルスのものではなく、訳者のものです。この段落では、絶対地代と差額地代Ⅰおよび差額地代Ⅱが錯綜していて文意が明確でなく、「この場合」は「土地に合体され資本が土地所有者のものになる」場合とも読めます。つまり、次の借地契約では初めから生産性の高い農地、すなわち豊度の高い農地として差額地代（Ⅰ）を高くして契約できます。そういう理解で、〔 〕内を読み換えて、若干の変更（太字部分）を加えたら、よりスッキリ意味が通じます。すなわち…
土地に合体され資本が土地所有者のものになる場合にだけ、すべての超過利潤は差額地代に転化するであろう。とは言っても、土地の地味における格差によって規定される差額地代Ⅰにではなく、一定の土地への最後の資本投下によって生じる超過利潤と、最劣等地の土地の賃借に対して支払われる絶対地代とのあいだの格差によって規定される差額地代Ⅱに、である。
一定の土地に対する資本諸投下による超過利潤については、実はこれは、借地契約期間の長短の問題ですでに論じられていて、超過利潤が借地農場経営者のポケットに入るか、差額地代Ⅱとして土地所有者に巻き上げられるかの闘争の決着がこうしてつけられるということではないでしょうか。
⑪p1365 「もし農業資本の平均構成が…」
凶作
社会的平均資本の構成と同じか高度であるとしたら、つまり非農業資本と均等化されないで、利潤率が非農業資本と同じか、あるいはもっと低かったら、差額地代は消滅しないが絶対地代は消滅する、と言っています。ykbdataの考えでは差額地代も消滅はしないが小さくなると思います。なぜなら、最劣等地の市場規制的生産価格も下がるが、その他の土地種類の生産価格も同率で下がり、各土地の生産価格の差も縮まるからです。下図は、上が非農業部門の平均利潤利率20%、下が農業資本の構成が非農業部門より高度化して農業部門の利潤率が10%になったが非農業部門と均等化しない場合です。
⑪p1365 「一方では…」
上図のように、農業資本の構成が高度化した場合は、当然、農業生産物の市場規制的生産価格は土地Ａの1クォーター3ポンドから2.2ポンドに下落し、絶対地代は消滅します。しかし、こうしたもとでも市場価格が高騰するとしたら、それは独占価格だと言っているようです。ここだけ読んだら意味不明ですので、読み進めましょう。
⑪p1366～p1367 「ここでは…まず…」
資本の有機的構成は、資本の技術的構成と、資本の価値構成の区別があるということを思いださせます。そして、同じ技術的構成でも
原料または機械は、一方の（資本の*ykb）場合のほうが他方の（資本の*ykb）の場合よりも高価なことがありうる。同じ分量の労働を運動させる…ためには、一方の場合のほうが他方の場合より大きな資本（価値*ykb）を前貸ししなければならないであろう。というのは、たとえば、おなじく１００の資本から支弁されなければならない原料費が一方の場合が４０で他方の場合には２０であるあるとすれば、この１００で、等量の労働を運動させることはできないからである。
とのべていますが、これは下図の上段部分になります。
そして、そのことは、「一方」の原料費が４０から２０に低下すれば「直ちに判明する」と当たり前のこと言っていますが、これは下図の上段から下段のように変化し、「一方」と「他方」は均等化するということです。
他方では、低度な有機的構成の資本は、単なる価値構成の見地から見れば、その不変部分の価値が増大するだけで、外見上は、高度な有機的構成の資本と同じ段階に達しうるであろう。
これは価値構成だけでみると下図のように均等化する、ということです。
次に資本の有機的構成について、数字をあげて、高度な資本と低度な資本について、低度な資本の原料費が高騰しただけで、価値構成比は均等化するという話は下表です。
この段落の最後に、マルクスは、上図のような資本の構成の変化のことについて、農業資本の価値構成が「一般的水準」にあると言うだけで、農業の生産性が上がったのではなく、外国から高い肥料を輸入しなくてはならなくなったことを示すだけかもしれないと、具体的な話をします。
数字ばかりでイメージが湧きません。資本の有機的構成の違いの具体的な姿はどうなのでしょうか。こちらで見てください。
⑪p1367～p1368 「しかし、この点は別として…」「労働を節約する機械…」
差額地代Ⅱでは、資本の構成に触れないで、投下資本の生産性の差から論じてきました。しかし絶対地代では、非農業部門と比べの農業部門の資本の構成の低さから論じられました。
農業技術の発展による農業資本の構成の高度化は、一般的に農産物の生産価格を低落させますが、天候不順による凶作は、生産物の絶対的分量が不足し、資本の構成が不変のままで生産価格を高騰させます。この部分はこんなことを言っていますが、最後の４行が理解不能です。【2024/9/25】
さて総選挙のために中断して時間がたち、理解不能だった４行の解明の時間ができたので、何回も読み直すうちに、次のようなことを言い表していると考えられるようになりました。すなわち、凶作で収穫量が減少したうえに、収穫したもみが不揃いで、人手によるおおまかな選別作業が追加されたという勝手な想像ですが。【2024/11/2】
⑪p1368 「しかしまた…」
ここでは、農業技術の発展は絶対地代をより小さくするから、最劣等地が新たに耕作に引き入れられるための市場価格の騰貴はより小さくなると、（最劣等地にも生じる）より小さい絶対地代が生産価格にはいり込んで市場価格を押し上げるという経済学的本質を、より小さい市場価格の上昇が最劣等地を新たな耕作に引き入れいると、現象面から叙述しています。
⑪p1369～p1370 「たとえば…」
ここでは、土地独占のもとにある畜産物の価格には、どんなに「粗放的」的に（畜産物価格が低くなるように）営まれていても、その牧畜地で穀物生産が行われた場合に生じる地代が入り込んで高くなる、と言っています。
マルクスは、この見地にはすでにアダム・スミスやラムジーが到達していたと、彼らを評価します。次の段落はアダム・スミスの国富論からの引用ですが、省略します。
⑪p1370～p1371 「絶対地代は…」
自然林の、人力による、伐採と製材で木材を生産する資本は、木こりの労賃などの可変資本の割合が大きく、その価値は資本の平均利潤に加えて、自然林の所有者への大きな現物地代を生むのに十分で、これが独占価格のように見えます。
しかし、造林での伐採と工場での製材を含め、競争が激化すると、木材の市場価格は下落し（「木材の価格がその価値に等しくなり」は言葉足らずで、正しくは高度な構成をもつ資本、すなわち機械化された製材所などを持つ資本が生産して下落した木材の価値に、市場価格が下落して等しくなる、ということです）、地代は消滅します。地代が生じるには増産を超えて需要が激増し、木材の価格が高騰する必要がある、と言っているようです。
⑪p1371 「われわれはこれまで…」
市場価格の高騰（需要の増大）のなかで、差額地代を生んでいるより優等な土地の、生産性が最劣等地より低下する最後の追加資本投下によってでも、これまでの最劣等地よりも劣等な土地が耕作に引き入れられることは研究済みであり（第43章）、これから、耕作されている最劣等地と同質の土地が新たに耕作に引き入れられる場合を研究する、と言っているようです。（しかし、最劣等地の未耕作地が耕作される場合もすでに第44章で研究しているのではないでしょうか）
⑪p1372 「すでに差額地代のところで…」
と言いながら、（最劣等地と）同等の質の土地および、より優等な土地さえもが、より劣等な土地と同様に、新たに耕作に引き入れられうることはすでに研究済みだ、と３つの場合をあげます。
⑪p1372～p1373 「第一に…」
市場価格の高騰は、以前は位置のために（消費地からの距離が遠いために）競争から排除されていた、より豊度の高い土地を耕作に引き入れることがありうる、逆に豊度は低いがきわめて消費地と近い土地もそうだ、という訳です。北アメリカのプレーリーのように（帆船から汽船への）交通手段の改良で競争に加わることもある、と言っています。
⑪p1373 「第二に…」
地質の改良や物理的障害の克服でも、新たな土地が競争に加わってきます。物理的障害の具体例が知りたいものです。
⑪p1373～p1374 「第三に。…」
国有地、共同地が地主の「私有地」に転化して耕作される、とくに共同地は「囲い込み」法案によって次々に私有地に転化し、耕作に引き入れられました。
⑪p1374～p1375の2行目 「第四に。…」
人口と資本の増大とか、豊作凶作の偶然を除けば、土地耕作の空間的な拡大は、一国の資本市場と商売との全体に左右される、つまり経済循環に応じた耕作地の拡大と縮小の循環があると、しごくあたり前で地代論の本旨からはズレた話で、さらに資本が過剰な場合は農業部門に流れていくと、農業部門が非農業部門と均等化されないということと違う話をします。理論的には均等化されないことが、絶対地代の前提なのですが、まあ、多少の均等化はあるのが現実でしょう。
⑪1375の3行目～p1376 「だから、われわれは…」
p1371末尾の「なお研究されなければならないのは、この土地が（最後に耕作された最劣等地と*ykb）同等の質である場合だけである」に戻ります。しかし、最劣等地と同質の土地が耕作に引き入れられる場合もすでに第44章「最劣等地にも生じる差額地代」で論じています。ここでは、最劣等地が新たに耕作に引き入れられたら地代がどうなるかという論点ではなく、なぜ最劣等地が徐々に耕作に引き入れらえるかということを、土地所有者の競争ではなく、資本家（借地農場経営者）が新たな農地で（すでに耕作されている）他の農地と競争しようとする資本家いるかどうかに依存すると述べています。それは「市場価格と信用関係（資本の豊富さ）の状態に左右される(p1375）、というわけです。
⑪1376～p1377 「本来の農耕地代が…」
独占価格である限りでは、それは小さなものにすぎない。絶対地代の本質は農業部門の資本の構成の低さが、地代を求める土地所有によって非農業部門と均一化されないために生じる生産物の価値の高さによる超過利潤だと、p1358～p1360の結論を再確認しています。
⑪p1377 「この絶対地代は…」
本来の採取産業、例えは北欧の原生林の伐採や手作業による石炭の採掘など、もっとも低い資本構成が支配している産業部門では、絶対地代がもっぱら独占価格によるもののように見える、と言っています。
マルクスのグルグル回しに惑わされましたが、結論は、発生論的には絶対地代の根源は、農業の資本構成の低さによる、生産価格（資本＋非農業部門の平均利潤）を超える生産物価値であり、現象的には、絶対地代が独占価格のように農産物価格にはいり込む、ということです。
2024年11月2日 ykbdata
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