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#081:第三部第6篇第43章 差額地代U第三例 生産価格が騰貴する場合。諸結果。
 Jp1277〜p1319

 エンゲルスが第43章としたこの部分は、マルクスの草稿では「C)生産価格が高騰する場合」という表題だけで本文はなく、全部エンゲルスが書きました。エンゲルスは、これまでのマルクスの例の現実離れした条件設定を指摘しつつ、エンゲルスらしい精緻さで新たな表を作成します。しかし、エンゲルスとしては珍しく、表Zの下の訳注*にあるように、地代率=個別地代率の平均=総地代額の総投下資本額に対する比率 の計算を間違っています。

Jp1277 「生産価格の高騰は…」
 エンゲルスは、生産価格の高騰は土地Aの生産性が低下するか、またはAよりさらに劣等地が耕作圏内に引き入れらえる場合だと言いきります。ykbdataが考えるに、穀物法で小麦などの輸入が制限されているもとで、例えばイギリスの天候の影響で生産性が低下して収穫量が減少した場合は生産価格が上昇しますが、それを許容するのは供給が需要を下回るから、穀物を食料としている労働者や、農産物を原・材料としている資本家がそれを受け入れざるを得ないからです。

Jp1277 「第2次の資本投下の…」
 第2次資本投下の生産性が不変、あるいは増大するもとで生産価格が騰貴するのは第1次投下の生産性が減少したした場合だけで、これはしばしばあると実例(第1次は「浅耕」、第2次は「深耕」)を示しますが、結論は差額地代Tの範疇であり、ここでは考察の対象外だとしますが、これはあまり意味がありません。エンゲルスも、この「特殊な場合は、差額地代Uがすでに存在するものとして前提されていなければ起こりえない」としています。

Jp1278〜p1280 「貨幣地代も貨幣収入も…」〜「表]でも総収益…」
 出発点は表Uで、次の諸表は、生産性が低下した率と同じだけ生産価格があがり、貨幣地代は表Uと不変になるとしています。

この表は資本の計算式を省略したものからマルクスオリジナルものに戻しました

 表Zは1次資本投下の生産性が表Uから半減し、第2次資本投下では生産性が表U(Aは1+1、Bは2+2、Cは3+3、Dは4+4)よりわずかに増加し、合わせてわずかに生産性が減少し、Aの生産価格=市場価格=「販売価格」が生産性の減少の逆の率でわずかに上昇する場合です。したがって、穀物地代はわずかに減りますが、貨幣地代は表Uと変わりません。例えば1年目は天候不順で凶作、2年目は例年より少々天候良好で少々作柄が良い場合です。

 表[は、第1次投下の生産性が表Uから半減し(ここまでは表Zと同じで)、第2次投下では生産性が表Uと同じにしか回復しなかった場合で、収穫量合計が20から153/4に減少し、その逆の比率の4/3で販売価格が3ポンドから4ポンドに騰貴する場合です。したがって貨幣地代は表Uと変わりません。これは例えば、1年目が天候不順で凶作、2年目が例年並みの天候で作柄も例年並みに戻った場合です。

 表\は、第1次資本投下の生産性が表Uと同じで、第2次投下の生産性が第1次から半減した場合、すなわち表[と逆の場合です。

 表]は、第2次資本投下が第1次投下から1/4に激減する場合、1年目が例年作、2年目が大凶作の場合です。

Jp1280〜p1282 「ところで‥」〜「F・エンゲルス}」
 以上の3例(表\除く)において、Aよりいっそう生産性の低い土地aが耕作圏内に引き入れられた場合はどうなるかが、表Za、表[a、表]aです。表Zaが生産物総量が表Uの20に近い19まで回復した例です。その下の表Zと比較してみましょう。生産性がAの6/7のaの参入によって生産価格=市場規制価格=販売価格が表Zの33/7ポンドから6/7倍の4ポンドに上がっています。
 これは、例えば1年目は天候不順で凶作、aが耕作圏内に引き込まれ2年目が例年より少々天候良好で少々作柄が良くなった場合でしょうか。aには2年目だけで5ポンドが投下されいるように見えます。
 最後の項の「増加」に訳注*がついています。後でも触れますが、貨幣地代の増加の「法則性」を示しているようです。なお、3表とも「地代」としていますが、契約期間が決まっていませんので「超過利潤」とすべきです。



 お気づきのように、表Za以降は解像度を上げています。
 表[aは、表[にAよりさらに劣等地のaが耕作圏内に引き入れられた場合です。



 表]aは、表]にAよりさらに劣等地のaが耕作圏内に引き入れられた場合です。





 エンゲルスは最後に(p1282)地代の増加の法則性について、「Aの地代が一つの定数をなし、それがすべてのより高い地代に単純に加算され…Aの地代=nとし、次に豊度の高い土地の地代=n+mとすれば、地代の列はn:n+(1*ykb)m:n+2m:n+3m等々である」としています。
 しかし、よ〜く考えると、それはそう見えるだけであって、新たな差額地代Uの系列が生じたわけではなく、だた販売価格が1クォーターあたり33/7ポンドから4ポンドに上がったので、Aの収益(売上)が6ポンドから7ポンドに上がって新たに1ポンドの超過利潤(前述したように正確には地代ではなく、地代に転化しうる超過利潤)が生じ、Bの超過利潤が6ポンドから8ポンドに、Cは12ポンドから15ポンドに、Dは18ポンドから22ポンドに上がったのにすぎません。
 一見新たな法則性に見えるものは、表Zの条件となっている1次資本投下と2次資本投下の合計の生産性、すなわち差額地代Tで規定される「豊度」(投下資本あたりの収穫量)の設定が、BはAの2倍、CはAの3倍、DはAの4倍になっているからです。この関係は他の2表も同じです。

J1282 「{上に述べた第三例…」
 ここまでエンゲルスは、マルクスが書かなかった生産価格が騰貴する場合、すなわち第三例(生産価格が騰貴する場合)をマルクスの前提(表Uが基礎)によって書きあげましたが、まだ残っている課題がある、それは「差額地代Uのこれまでの研究全体から判明する一般的結論を引き出すこと」だとします。
 しかしそれにはマルクスの「諸例はほとんど適さない」、すなわち第1に豊度が1:2:3:4と非常に誇張されていること、第2にこの豊度が0:1:2:3の地代をもたらすという例は、収穫の2倍化、3倍加が直ちに地代の2倍化、3倍化をもたらすという誤解を与える、現実には豊度(収穫量)がn:n+1:n+2:n+3:n+4である場合に地代は0:1:2:3:4になるのであって、地代は豊度に比例にするのではなく、地代を生まない土地の豊度からの豊度の差異に比例するのだと言っています。
 エンゲルスは、マルクスの「非常に誇張され」た出発点である表Tをもとにして、より劣等地が耕作範囲に引き入れられるZa、[a、]aの諸表をつくりながら、そう感じたのでしょうが、例の定数n:n+m:n+2m:n+3mという、系列が比例関係からずれる要因のnの説明はありません。実は比例関係がズレて定数nが発生するのは、エンゲルスが持ち込んだAよりさらに劣等な土地aの豊度が、降順の4:3:2:1の系列からすれば0、すなわち4:3:2:1:0という系列にならなけれなならないのに、28:21:14:7:6(4:3:2:1:6/7)とずれているからです。マルクスの設定の延長線で言っても、豊度の差を5:4:3:2:1にすれば定数は出てきません。

Jp1283〜p1284 「〔これまでの〕…」〜「以下の13の表は…」
 エンゲルスは「非常に誇張され」たマルクスの初めの出発点、すなわち、差額地代Uの考察の出発点とした、差額地代Tの基礎表である下の表T(収穫量が昇順で1:2:3:4という設定)を、その下の表]T(収穫量が昇順で1:1.2:1.4:1.6:1.8)に作り変え、マルクスの諸表のすべてを書き換えます。



 13以上のギリシャ数字は、ANSI(日本語コード)はないので、スマートではありませんが、11以上のギリシャ数字は以下のような組み合わせにします。
11、12、13、14、15、16、16、18、19、20は
]T、]U、]V、]W、]X、]Y、]Z、][、]\、]]
21、 22、 23、 24は
]]T、]]U、]]V、]]W

Jp1284〜p1286 「第一例…」〜「これらの三つの変化形態は…」
 ここでは三例(生産価格が不変、下落、騰貴)のそれぞれ第2次資本投下の生産性が不変、減少、増加する場合の計9種とそうち2種の4亜種の合計13種類の表(]U、]V、]W、]X、]Y、]Z、][、]\、]]、]]T、]]U、]]V、]]W)を示します。

Jp1286〜p1292 「以下に表を列挙しよう…」〜「形態変化3
 この部分はp1284〜p1286の諸表の説明の、まったくのくり返しです。もう結論は出ていますので、例の定数が出てくる表]W、]X、]]V、]]Wのみ検討し、なぜ定数がでてくるのか考察しましょう。

Jp1289 表]W
 この表は、生産価格が不変というもとで、基礎表]Tの、地代を生まない土地以外の土地、B〜Eに第2次投下が行われ、その第2次投下の生産性が第1投下の3/4に低下した場合の地代の系列を示しています。これは、マルクスの表]a(第2次が第1次の1/4に低下するという極端な例)に相当する表ですが、表]aはより劣等な土地aにも第2次投下が行われますが、表]Wでは地代を生まない土地aにはあえて第2次投下は行われません。なぜなら、そうすると(市場規制的なaの生産価格)=販売価格が騰貴してしまうからです。



 エンゲルスは土地Bの新たな地代6が定数としてその後の系列に加わるとしています。この定数6は、Bへの第2次投下の生産性が3/4に低下したために第2次投下の収益が3/4に低下し、第1次と合わせた収益が7/8に低下する、すなわち生産性が低下しなければ、Bでは24ブッシェル×6シリング=144シリングとなり、生産費60×2=120シリングとの差である24シリングの超過利潤となるところが、21ブッシェル×6シリング=126シリング(144の7/8)にしかならず、超過利潤が6シリング(126-120=6)にとどまる、ということです。
 これは、マルクスの表Za(生産価格が騰貴しする「例三」でA〜Dの生産性のが変わらない下で、Aより劣等地のaが耕作圏内に引き入れられた場合)から展開です。



 表]Wの定数6は21-15=6とも考えれらます。それは、規制的生産価格の土地であるAにも2次投下が行われ、Aも他の土地と同様に2次投下の生産性が1次の3/4に低下し、生産性の低下がなければ収益120のはずが105に低下し、生産性の低下がなければ超過利潤0のはずが結果的に計算上は-15シリングの損失となったっことを基礎にする、ykbdata作成の表]W´のことです。(美しい!しかも生産性の低下が感覚的にも-15の定数に表されている!)
 つまり、エンゲルスが合理的にと思って設定したaの地代を計算上0(ゼロ)にする設定が、等間隔にならんだ収穫量の差3.5を、Aとaの差だけは他の3倍以上の11にしてしまったわけで、これがエンゲルスの思いとはに逆に、何か秘密めいた定数6を生み出しているのです。この定数は地代を生み出さないAには2次投下が行われないという設定から生まれているのではありません。(ykbdataは初めにはそう思いました)

Jp1289、p1292 表]X、表]]V、表]]W
 同様にykbdataが美しく改変した表を対比して示しましょう。
 まずは生産価格が不変で生産性が増加する場合の表]Xです。エンゲルスは地代を生まないAに第2次投下をすることを許しません。

 Aにも他と同じ率で生産性が増加する2次投下をするものと仮定して計算すると、例によってスッキリと美しい系列が完成します。以下同様です。


表]]V
 生産価格が騰貴し、より劣等地のaが耕作圏に入り、第2次投下の生産性が減少する場合です。



表]]W
 生産価格が騰貴し、より劣等地のaが耕作圏に入り、第2次投下の生産性が増加する場合です。



J1292〜 「ところで…」
 エンゲルスはマルクスの諸表をすべて書き換えたうえで、最初に言及した「一般的諸結論」を語り始めます。
「まず第一に、諸地代の列は、無地代の規制的土地(市場格を規制する最劣等地*ykb)をゼロとした豊度の相違の列に正確に比例するということ。絶対的な収穫ではなく、収穫の格差だけが地代(差額地代Tと差額地代Uとに共通*ykb)にとって規定的である」

Jp1293〜p1295 「しかし…」〜「つまり…」
「それよりもはるかに重要なのは、同じ土地で資本投下がくり返し行われる倍の総地代にかんする帰結…ありうる場合の大多数において、地代は、土地への資本投下の増加の結果、地代を生む土地の1エーカーあたり(地代率*ykb)でも、またことに地代の総額においても、増加することを意味している」

 ykbdataは、地代系列の法則性を明らかにするうえでは第一の結論の方が大事だと思います。しかし、次に見るように政治的観点からみると、第二の結論が大事です。すなわち…

Jp1295 「このように…」
 直列投下(ykbdataの造語)が進めば進むほど地代率も地代総額も増加するが、それは社会が超過利潤の姿態で大地主たちに支払う貢物もますます巨大になる。だたし、穀物法が撤廃され、きわめて安価な小麦が大量に輸入されない限りは。(「土地種類のすべてが競争能力を保持する限りは」)

Jp1295〜p1296 「この法則は…」
 この部分は感覚的にも分かりやすく、すべての解説書に取り上げられています。エンゲルスの怒りを感じます。エンゲルスの基礎表]T(差額地代Tのみ)の資本家の利潤は10×5=50シリングですが、それに対して地主の地代(に転化しうる超過利潤)は120シリングです。表]]Wにいたってはそれが120対581.25になります。巨大な「寄生虫」です。

Jp1296〜p1297 「しかし、この同じ法則は…」〜「しかし、すべてははかない…」
 ここも非常に重要です。「この同じ法則はまた、大地主のこの生命力の強さがなぜしだいに尽き果てていくかも説明する」は、明快ではありますが、いかにも弁証法的な言い回しです。
「イギリスの穀物関税が…」の段落は、ykbdataにとっては新鮮論述です。穀物法廃止後に一気に地主階級と資本家階級のたたかい決着したのではないのです。エンゲルスによる、大地主階級の栄枯盛衰叙事詩のような、一連の文章をそのまま引用しましょう。

 ykbdataはここを読んで、「工場法」のことを思い出しました。10時間労働法がイギリスの全産業分野を覆った時には、「シーニアの最後の1時間」を主張する工場主たちは「この世(資本家の時代)は終わった」と嘆いたでしょうが、実際には大工業の発展でイギリス資本主義は世界を席巻しました。エンゲルスの叙事詩のように、資本家の時代の終わりも必ず来きます。

Jp1298〜p1299「│」〜「│」
 ここから章末までマルクスによりますが、│線に区切られた部分は、マルクスの地代論の構想です。興味のある人は実際の構成と比べてみてください。

Jp1299〜p1300 「差額地代一般の考察での…」
「一般的諸結論」はエンゲルスがすでに出しています。ではここでのマルクスの「一般的結論」とは何でしょうか。読み始めてすぐ、不破さんが否定する「部分生産物」の話が展開されます。これがここからの論の主題です。同じ土地への諸投下がそれぞれの部分生産物を形成し、その個別的諸部分生産物の諸生産価格が1つの個別的な平均生産価格にまえもって均等化される(少し後に詳述)というのです。だから諸投下資本の諸部分生産物の諸生産価格を区別可能にするためには差額地代Tに逆転化されなければならない、その逆転化はすでに述べたやり方だ、表Vをとってみよう、とマルクスは言いだします。

Jp1300〜p1302 「土地Bは…」
 ここは数字ばかり出て来て分かりにくいところですが、ykbdataの勝手な想像力も駆使すると、マルクスはだいたい下図のようなことを言っていると思います。これを見ると、マルクスの言うように既述のこと、すなわちこれまで考察してきたことで、何の問題もありません。
 特に年次投下とすれば生産物クォーターの区別は歴然です。同じ土地種類で、あるところでは翌年度作付けの収穫前に灌漑の資本投下(第3次)を行い、秋までに排水の資本投下を行い(第2次)、秋に耕運と施肥と種まき(第1次)を、ということになれば、それを行わない同じ土地種類との収穫の差で「部分生産物」が意識されるかもしれません。ということで「部分生産物」というのは無理な概念ではない思います。

 しかも、上図の「不思議」について、Bへの第2次投下まで
  第1次の2.5ポンド投下(3ポンドの「個別的生産価格」)で2クォーター
  第2次の2.5ポンド投下(3ポンドの「個別的生産価格」)で11/2クォーター
   合計で5.0ポンド投下(6ポンドの「個別的生産価格」)で31/2クォーター
したがって、「個別的平均生産価格」は
  6ポンド÷31/2クォーター=1/7クォーター(13/4は計算間違い、訳注*1)
で、「土地Aによって規制される一般的生産価格」(p1301の7行)は1クォータあたり3ポンドだから、Bの超過利潤は
 1クォーターあたりの「土地Aによって規制される一般的生産価格」
       −(マイナス)
  1クォーターあたりのBの「個別的平均生産価格
       ×
    Bの総生産物量
すなわち
 (3−15/7)×31/2=41/2(43/8は計算間違い、訳注*3)
だと、分数計算に弱いマルクスの間違いだらけの数字いじりですが、差額地代Uでは外観上一体になっている各「部分生産物」の生産価格の「均等化」(p1300の3行目)を拘泥します。

Jp1302〜p1304 「第二に…」〜「さらに…」
「第二に…」はBの追加投下の限度は、上図の「生産性の低下のもとで土地Aの生産性になるまでが資本投下の限度」であるか、それは個別的生産価格のAまでの上昇だということだと言っています。
「もしBに追加される…」は「第二に…」と同じ話を別の角度から述べたものです。
「ここで仮定された…」も同じ話ですが、超過利潤を生まない第4次、第5次の追加投資がされても同様で、それをAの規制的な生産価格とBの個別的平均生産価格を比較し、その差は詰まるがそれ以前の超過利潤は残っているので地代は消えないと言っているようです。

Jp1304〜p1307 「以上のことから…」〜「「いずれにしても…」
 あれれ?もう「一般的結論」を出したのでは?実はここは、上の「第二に…」の続きの話で、第何次投下かの生産性が土地Aより下がって損失が出ても、もそれまでの超過利潤がそれより大きければ地代に転化しうる超過利潤は残るということを、個別的平均生産価格の計算で言っているだけです。「計算間違いも多く、煩雑の割には意味がありませんので、これ以上詳しい話はしません。しかも、3行目の「規制的生産価格の騰貴はなにも必要でない」の「騰貴」は「下落」の間違いですが、エンゲルスも翻訳者も気付いていません。
 なお、p1306の訳注*1の中の第4次投下の生産価格4ポンド(平均利潤20%を含む)から資本投下を31/3ポンドとしていますが、どう計算しても4×4/5=31/5ポンドにしかならないのですが、ykbdataの計算違いでしょうか。

Jp1308〜p1310の最初の1行 「こんどは…」〜「Bの個別的平均生産価格が…」
 ここでは、生産性がさらに低下して、第3次資本投下の個別的生産価格が4ポンド、第4次が6ポンドに騰貴した場合。損失が超過利潤をすべて飲み込んでしまう場合を述べています。p1308の表(下図)を見れば明らかです。(「生産費用」は「費用価格」(k=c+v)と混同するため、正確に「生産価格」(P=k+p)とした)

 マルクスはなぜ「部部生産物」などという概念を持ち出したかというと、当初は地代の騰貴をもたらした追加資本投下(契約でそうさせた)が、そのさらなる進展とともに、やがて地代が減る、まして地代が消失するという「不思議」を、穀物地代の意識が残る土地貴族の頭でも分かるように「部分生産物」で説明したかったのでしょう。地代が消失するようか現実があったかどうかは、ykbdataの研究の現時点での到達では不明です。

Jp1310〜p1311 「もしBに…」
 マルクスの「迷走」はさらに続きます。今度は6クォーターという供給量を変えずに、土地Bの3次投下、4次投下の代わりに、土地Aで21/2クォーター(1エーカー当たり1クォーターしか生産しないから)21/2を生産するために、土地Aのうちの21/2エーカーに1エーカーあたり21/2ポンドの資本投下(21/2ポンド×21/2エーカー=61/4ポンド)とした場合を論じています。
 さらにマルクス「迷走」は激しくなり、この21/2クォーターの生産のためにAよりも劣等な土地A-1、A-2が耕作されるなら、Aに地代が生じ、Bの地代も騰貴するといっています。
 次の「この点にさらに立ち入る…」とは不気味な予告です。もうたくさんです。

Jp1131 「Bの1クォーターの平均価格が…」
 (Aによる規制的市場価格の)「1クォーターあたり3ポンド一致するのは」、(非常に難解な表現ですが)つまりどれくらい早く地代が消失するかは、3次と4次の資本投下の生産性がどれくらいAのそれより低いかによると言っています。
 すなわちBの投下資本1ポンド当たりの収穫量は
   1次投下:2  クォーター÷21/2ポンド=8/10クォーター
   2次投下:11/2クォーター÷21/2ポンド=6/10クォーター
   3次投下:11/2クォーター÷5  ポンド=3/10クォーター
   4次投下:1  クォーター÷5  ポンド=2/10クォーター
 これに対して
土地A生産性:1  クォーター÷21/2ポンド=4/10クォーター
 ということで、Bの1次、2次はAの生産性を上回り、3次、4次は下回るが、地代の消失の早さは、その下回りの程度に依存するわけです。p1308の表で、もし第3次の5ポンドの生産性が激しく低下し、11/2クォーターではなく、1/2クォーターしかもたらさなかったら、下表のように、地代は第3次投下で消失します。

Jp1311〜p1313 「これまで述べたことから…」〜「1エーカー当たりの…」
 これまで「結論」だと何回も言ってきましたが、また同じような「結論」をくり返します。もいい加減にしてほしい!…とはいっても付き合いますが…。
「第一」に(最劣等地に比べての)「超過生産性」をもつ資本投下である限り1エーカー当たりの穀物地代および貨幣地代は増加する。
「第二」に(最劣等地に比べての)「超過生産性」がゼロの資本投下は地代の絶対額を変えない。
「第三」に(最劣等地に比べての)「超過生産性」がマイナスの資本投下は地代の絶対額を減らす。
「地代は」その土地の個別的平均生産価格が最劣等地による規制的生産価格に一致する場合に消失する。
 マルクスが「第一」から「第三」まで言っていることは、いずれも当たり前のことで、すでに明らかになっています

 マルクスは「超過生産性」という新しい概念を説明抜きでいきなり登場させますが、これは規制的生産価格を持つ土地の最低の生産性を超える生産性という意味だと思われます。

Jp1314 「この場合にも…」
 ここからは、Bの追加資本投下の生産性の下落が、Bの個別的平均生産価格をAの規制的生産価格よりた高く押し上げれば、規制的生産価格は、騰貴したBの個別的平均生産価格に騰貴せざるを得ない、と言っています。下図をなぞりながら本分を読んでみましょう。

Jp1314〜p1315 「したがって…」〜「そしてこの場合でさえ…」
 話は元に戻って、最優良地にいたるまで、その個別的平均生産価格が規制的生産価格を超えない限り、追加資本投下が行われうる、「そしてこの場合でさえ…」規制的生産価格はまだ騰貴しない、と言っていますが、これは需給関係を度外視した理論的可能性です。

Jp1315 「上掲の事例においては…」
 まだ規制的生産価格が騰貴しない例として、再度p1308の表について言及します。下図をなぞりながら本分を読みましょう。

Jp1315 「とはいえ土地所有の法則のもとでは…」
 マルクスはここでp1308の表はあくまで理論的可能性で、規制的生産価格を下回る追加資本投下は行われない、と現実の土地所有の法則に戻ります。

Jp1315〜p1316 「すなわち…」
 しかしマスクスは、現実の「土地所有の法則」を地代の先払いにしていますが、これは現実と違ったのではないかと思いますが、理論的考察、シミュレーションだと思って読みます。

Jp1316 「このような場合」〜
 そのような、第2次までの地代が先払いされるとという理論的考察では、抽象的な概念である、第1次と第2次を合わせた部分生産物の個別的生産価格があらわになって地代に転化するので、第3次および第4次の部分生産物の個別的生産価格も損失としてあらわになる、ということです。
 ほんとうに先払いなら、需要を満たすための生産性の低い資本投下の結果が地主階級にも資本家にも明確に意識され、市場規制生産価格(マルクスやエンゲルスは「市場生産価格」だとか「規制的市場価格」だとか、「一般的生産価格」だとかいろいろ言い換えますが「市場規制生産価格」が一番適切だと思います)が騰貴します。これはAよりも劣等地への資本投下と同じになります。だからAにも地代が生まれます。ほんとうに先払いなのでしょうか?だれか教えてください。

Jp1317〜p1318 「このように…」
 この部分は現実に起きた現象を言っているようです。すなわち、同じ土地への資本の連続投下による生産性の低下が、やがて市場規制生産価格の制限にぶつかるが、需要がなお供給を上回れば(あるいは凶作で供給が需要をなお下回れば。1846年の凶作など、こちらの方が現実的でしょう)上記のようなことがおこり、市場規制生産価格は急速に騰貴する、ということです。これは、穀物法撤廃後の、外国産の安い小麦が大量に輸入されるようになる前の、差額地代Uで地主が「わが世の栄華」を享受できた短い時代の話かもしれません。
 よく考えるとこれは地代が後払いでも起こりうることです。ただ、投資額の条件のある借地契約での支払いが済んだ後の追加資本投下(増産が必要となる翌年度投下が分かりやすい)によって、生産価格が騰貴した、抽象的な「部分生産物」があらわになるでしょう。

Jp1318〜p1319 「さらに次のことも…」
 Bへの、Aより生産性の低い資本投下によって、市場規制生産価格が騰貴する前に、Aへ、Bの追加資本投下より生産性が低くない追加資本投下が行われれば、市場規制生産価格はそれほど騰貴しない、と言っています。マルクスはこれを差額地代Tと差額地代Uの相互関連性の例と言いますが、Aへの追加投下はすでに差額地代Uになるのではないでしょうか。
 Aより生産性は低いが、Bの、これまでの市場規制生産価格を下回る追加資本投下よりは生産性が高い新たな土地種類への投下なら、明確に差額地代TとUの相互関連性と言えるでしょう。2次投下までが借地契約で一体のものと見なせば、Aもそのような契約となるということで、差額地代Tと見なすことができると言うことなのでしょうか。頭のなかがグルグル回ってます。まさに「蒙昧遊戯」でした。

2024年7月14日 ykbdata

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