◆◆◆新版「資本論」の研究◆◆◆

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#009:シーニアの「最後の1時間」

--「新版『資本論』オンラインゼミ」第4回目はここからです

 第3節は笑えない笑い話です。1820年代から、イギリスでは労働者による労働日(労働時間)短縮のたたかいが盛り上がります。あまりにも容赦のない搾取の強化のなかで、資本家と経済的利害の対立する貴族など土地所有者階級も、資本家の無慈悲を非難し、「哀れな労働者」に共同の手を差し伸べるのですが、資本家も簡単には引き下がりません。徹底した資本主義擁護の俗流経済学者シーニア教授が、資本家の弁護を買って出たのです。

 シーニアの主張は、投下資本価値総額10万ポンドが1年で回転するとか、機械設備の摩滅分を利潤の中から補填するとか、理論上の誤りも含んでいいますが、これも一応表にするとこうなります。(これは1日ごとの生産で1年分を表しています。) とにかく「純利益」を稼ぎ出すのは最後の1時間だ、だから労働日の短縮なんてとんでもない。延長したいくらいだというわけです。(Ap386AP380〜P381)【2022/2/19追加】

 彼の言いたいことをマルクスの例によって説明しましょう。
 第2節の表を再び示しますが、これを見てください。マルクスの例は1労働日(12時間)のうち、不変資本に相当する価値を生産するのに9.6時間、労賃分(可変資本)は1.2時間、剰余価値にも1.2時間です。
 不変資本や労賃は前貸しされているので、生産物価値はまず不変資本(機械・用具)に補填され、次に労賃に補填され、最後の1時間(マルクスの例では1.2時間)がやっと資本家の利潤(剰余生産物)を稼ぎ出すので、労働時間を1時間短くしたら資本家の利益は消えてしまう、こんなことは許されない、これがシーニアの「理論」です。

 マルクスの考えはすでに第2節に示されていますが、第5章からこれまでの、マルクスの理論の正確な理解がないと、シーニアにごまかされてしまいます。ここは分かりやすく、マルクスの計算例をとって、双方の主張を図にして見ましょう。

シーニアの「最後の1時間」

 マルクスの第2節の主張は明解で、労働時間の短縮はすべての価値構成要素が短縮されるのであって、資本家の利潤だけが削られるわけでないということです。しかし、図を見ても分かるように、第2節の説明そのままでは、時短によって、剰余価値mだけでなくvも削られて、時短による賃金引下げの口実を与えることになります。また、労働日が必要労働時間(ここでは6時間)を割り込んでも剰余価値が生産されるような印象も受けます。これは別に間違いではないのです。つまり12時間のどの一時間、あるいはどの10分でも、価値の移転・形成は一様に行われる(「価値を付け加えることによって価値を維持するということは、活動している労働力すなわち生きた労働の天性である」Ap359AP352【2021/7/12追加】)という、価値形成過程の特質を表しているのです。(3段目の図参照)

 第3節では、マルクスは時短論議に対応して、一番下の図に相当する論議を展開します。これによれば、労働者の賃金をはじめの6時間で稼ぎ、資本家の利潤は次の6時間で稼ぎ出しているのですが、最初の6時間の生産物のうち5分の4(4.8時間分)は不変資本を、5分の1(1.2時間分)が可変資本(賃金)を表します。
 次の6時間の生産物も同じく5分の4(4.8時間分)が不変資本を、残りの5分の1(1.2時間分)は今度は剰余価値を表します。シーニアの例も剰余価値率100%なので、最後の図と同じですから、「最後の1時間」(マルクスの例では1.2時間)で利潤のすべてが生産されるというシーニアの主張は間違いです。

 ただし、まだ利子生み資本(金融資本)の取り分も土地所有者の取り分はまだ問題にならない「原初的な」状態です。第3部で資本家と労働者のほ銀行家や地主が登場し、「剰余価値」の分配をめぐった闘争が論じられます。これが「発生論的」理論展開というものです。【2022/3/12追加】
 20年間何を意味するのか理解できなかったことが、今回読み直すことによって理解できました。それは、「彼の5と4分の3紡績時間(マルクスの例では6時間*ykb)の価値生産物(v+m*ykb)が1紡績時間(マルクスの例では1.2時間*ykb)の生産物価値(c+v+m*ykb)と等しいというのは、決して魔術でも何でもない」(Ap390AP384〜P385)
 これは上図の破線で結ばれた価値部分が等しいという、当たり前のことを言っていたのです。マルクスがなぜ「生産物価値」という言い方をひっくり返した「価値生産物」なる概念を提起したか、ここで納得しました。【2022/3/10追加】

 @p392@P386の原注(三二a)は面白いですね。1855年の工場監督官報告書が、「最後の1時間」が正しいとすれば、1847年労働時間規制の10時間法案が成立したので、1850年代はイギリス中のすべての工場は赤字で操業していたことになる、とからからかっている様子を紹介しています。【2021/7/13追加】

 第4節は省略し、次回は「第8章労働日」です。

2002年5月27日 ykbdata

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