◆◆◆新版｢資本論｣の研究◆◆◆

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#080:第三部第6篇第42章 差額地代�U第二例 生産価格が低下する場合
　�Jp1251〜p1276

　どんな状況でこのような条件が生まれるでしょうか。ykbdataが思うに、小麦への需要全体が減ることは考えにくいので、穀物法廃止により安い輸入小麦が出回り市場価格が下落するが、パンが安くなった分、労働者の小麦の消費が増え、国内小麦への需要20からの減少が抑えられて18にとどまるというストーリーはどうでしょうか。小麦は食用以外にも、綿工業用の糊に（輸出も考えれば結構な消費量）も使われていて、需給は食用だけで決まるわけではありませんが、ここでは度外視しましょう。

　第1節　追加資本投下の生産性が不変の場合　�Jp1251〜p1264

　マルクスはまず、前41章の表�U（今節と同じように追加資本投下の生産性が不変の場合だが生産価格が不変の場合の例）から、生産価格すなわち市場（規制）価格がＡの個別的生産価格（生産費）である1クォーター3.0ポンドから、Ｂの個別的生産価格（生産費）である1.5ポンドに下落した例として、表�W（ギリシャ文字の"４"）を示します。

↓
生産価格（市場規制価格）が1クォーターあたり3.0ポンドから1.5ポンドに下落
↓

�Jp1253　「したがって…」
　ここは数字の確認だけであまり意味はありません。

�Jp1253〜p1254　「表�Tと比較すれば…」
　表�WのＣの穀物地代2クォーターは表�Tのと同じだというは、これも意味がありません。表�Tは市場価格1クォーター3ポンドのときの差額地代�Tです。表�Wは表�Tと生産性が不変ではあるが市場価格が1.5ポンドに下落した時の差額地代�Uなので、数字の組み合わせで偶然そうなっただけで、マルクスは意味ありげに言いますが特別の法則性はありません。法則性があるとすれば、市場価格がさらに下落し1.0ポンドになって（Ｃの市場価格規制の土地種類になって）しまってＢまでが耕作圏外に駆逐され場合のＤの第2次投下を合わせた超過利潤を表す生産物が表�TのＤと同じ3クォーター同じになるというようなことですが、計算上3ではなく2クォーターとなります。（ykbdataが作成した下表�W´参照）ですから数字は間違いありませんが法則性はなく、数字の組み合わせによる偶然の一致で意味はありません。
　見かけ上の法則性は、市場価格を規制し差額地代を生まな土地種類の1ランク上の土地の穀物地代が表�Wも表�W´も、表�W"も2クォーターだということですが、これはシミュレーションの条件設定がそうなっているだけです。
　マルクスが無理やり法則性を見いだそうとした形跡はp1254の訳注*で触れられています。

�Jp1254　「上述した結果が…」
　表�WでＣに第3次投下が行われた場合は下の表�Waになると言っています。供給量が若干増えることには目をつむりましょう。

�Jp1254〜p1255　「この場合には…」〜「土地Ｄでは…」
　表�Wと表�Uからの変化をあれこれあげていますが、それがどうしたの？という感じです。

�Jp1255　「もし2¹/₂ポンドという…」（上付き文字、下付き文字のタグがあった！）
　このような第3次投下が、すでに差額地代を失っているＢに行われたら、供給量はわずかに増えるが地代には影響しない、と言っています。これはその通りです。一応、表にしてみましょう。

�Jp1255〜p1256　「これにたいして…」〜「土地Ｄでは…」
　第3次投下がＣではなくＤで行われると表�Wbになります。

　この表�Wbを下の表�Tや表�Uと比べていますが、あまり意味がないと思われます。

�Jp1256　「総地代を考察すれば…」
　意味があるとしたらここです。生産性不変で（同じ資本額の2次投下の収穫が1次投下の2倍、3次投下の収穫が1次投下の3倍…）ＢとＣに第2次投下、さらにＤに第3次投下した表�Ubの総地代は、穀物量で見れば、生産価格が低下する前の並列投下である表�Tの6クォーターより大きい8クォーターで、その表�TのＡ〜Ｄすべてに第2次投下した表�Uの12よりも小さい。貨幣額で見た表�Ubの総地代12ポンドは、Ｃに第3次投下した表�Uaの10ポンドよりは大きい（Ｄの方がより優等地だから当たり前で無意味だ）が、生産価格が低下する前に並列投下した表�Tの18ポンドや、その表�TのＡ〜Ｄすべてに第2次投下した表�Uの36ポンドより小さい。
　すなわち、穀物法廃止後の集約農業は穀物地代では増えることがあっても貨幣地代では減る傾向にある、つまり、より優等地での一層の集約化がすすまざるを得ない、ということではないでしょうか。

�Jp1256〜p1257　「表�Wbの諸条件のもとでは…」〜「もっとも重要なことは…」
　マルクスはykbdataの言う通りに、穀物法廃止で生産価格が下がりＡが耕作圏外に駆逐されてＢの差額地代が消失した状態で、もとの地代、すなわち表�Tの18ポンドを確保しようとすれば6ポンド（4クォーター）の超過利潤を手に入れなければならないが、表�Wbからさらに追加投下するとしたら、Ｃに10ポンド追加投下するより、Ｄに5ポンド追加投下する方が有利だと、表�Wcおよび表�Wdを示します。

　この下りを読まずに前段の「穀物法廃止で…より優等地での一層の集約化がすすまざるを得ない」と（当たり前のことですが）予想しましたが、その通りにマルクスの筆が進んで、160年前のマルクスの思考の流れと現在のykbdataの思考の流れがピッタリ一致していることに感激しています。
　思考の流れは一致していますが、数字的には、並列投下の5倍もの資本をつぎ込んでも生産性が不変というのは少し現実離れしています。ましてや3節のように生産性が上がる場合などあるのでしょうか。

�Jp1257〜p1260　「生産価格が半分だけ低下…」〜「さて、１クォーターあたり…」
　段落の前半は、出発点の表�Tと表�Wcおよび表�Wdの数字を比較しているだけです。結論はすでに出ています。しかもここまでは生産価格が半分に下落したもとでも1エーカー当たりの地代を18ポンドに維持するための数字いじりで、供給が表�Tの10クォーターから表�Wcの34クォーターあるいは表�Wdの30クォーターに、すなわち3倍以上に増えるはずがないので、当然、Ａが耕作圏外になるだけでなくＢからＤも耕作面積が縮小され、全耕作面積は表�Tの状態から3分の1以下に減るでしょう。

�Jp1260〜p1261　「生産価格の低下が…」
　その辺はマルクスも分かっていて、Ａが耕作放棄された供給の穴の大きさは単純に4分の1ではなく、全耕作地に占めるＡの割合による、と付け加えます。以前にマルクスは、Ａには総資本のうちのおおきな部分が投入されているとも言っていましたので、現実の最劣等地の占める割合は少なくなかったと思います。しかし、その供給の穴を埋めることになる、より優等地はＡの2倍から4倍の生産性を持っているのですから、需要が爆発的に増えない限りはＢからＤまで、その耕作面積は減らざるを得ません。しかし、最大の地代を生み出す土地Ｄの減り方は少ないか、あるいは減らない場合があるでしょう。

�Jp1261　「もし脱落する…」
　これまで、生産価格の下落で耕作圏外に脱落するＡは、Ｂ〜Ｄと同じ並列投下の１次分2.5ポンドが投下されていました。（表�T）
　すべての土地種類に第2次の直列投下で合わせて5ポンドの資本が投下された状態で、Ａが脱落したらどうなるかは、表�Uと表�Wdとを比較することになると言っています。

�Jp1261〜p1262　「もしＤにおいて…」〜「総生産は表�Uの…」
　表�Wdは並列投下の表�Tと同じ合計地代18ポンドを得るためにはＤにどれだけ追加資本投下が必要かといシミュレーションでしたが、ここでは表�U、すなわち生産価格が下落する以前にＡからＤまですべて第2次と合わせて5ポンドが投下されて合計地代36ポンドを生んだ状態から、生産価格が半分に下落しても同じ合計地代36ポンドを得るためには、次の表�Wd´のようにＤに第1次の11倍の27.5ポンドを投下することになると言っています。11倍の投下で最優良地の生産性を落とさないで生産することはほぼ不可能ですので、これはまさに、シュミ（趣味）レーションです。

「五石どり」
　日本共産党の志位和夫委員長（現議長）が2008年6月に千葉県香取市佐原（水郷として有名な佐原市は2006年、旧香取郡の3町と合併して香取市佐原となった）で農業シンポジウムに参加した時、地元の農民運動の活動家で稲作専業農家が「五石どり」（江戸時代初期の稲作は１反（10アール、約300坪）で150kg（１石）程度の収穫でしたが、今では1反で500�s程度の収穫があります。「五石どり」は1反で750�sの収穫を得る集約農業）をめざす決意を語っていましたが、それでも江戸初期の5倍です。同じ土地で11倍も小麦を収穫するという話はほぼあり得ません。
　その稲作専業農家の林縫右衛門（はやし・ぬいうえもん。「う」が発音されず「ぬいえもんさん」と呼ばれていました）氏のスピーチはこちらです。いま読んでも古さを感じない感動的なスピーチです。（ブラウザの音声読み上げ機能を使って見ましょう。）

�J1263〜p1264　「実際には…」〜「このことは…」
　この第1節は、「ただ次の点で重要なだけで」です。生産価格が低下し、Ａが耕作圏外に放逐されて、その資本が引き上げられ（マルクスはここで初めて農業資本の部門内での移動、あるいは部門外への移動をほのめかします）、Ａなしで供給を満たすには（これは余計なこと、穀物法廃止で安い小麦が輸入されて生産価格が半減する場合は、当然、国内産小麦の供給量が減ります。どちらかというと地代総額を維持しようとして）、新たにこれこれの追加投下が必要だとしても、1エーカー当たりの地代が不変のままであることも、増加あるいは減少することもあるものだ、ということです。
　ykbdataに言わせれば、生産価格が半分に下落する以前の地代を保とうとすれば、より優等地に投下するとしても、途方もない追加投下をすることになり、これはありそうにない話です。エンゲルスも、数字の特異さはあるが理論的結論には影響しなかった、と原注（三四）で述べています。
　最後は、地主が製造業者を兼ねていたら、地代の下落は原材料の下落となり、製造業での儲けで穴埋めできるという話で締めています。しかし、農業を通して神聖な土地所有そのものから富が生まれるという封建的観念に凝り固まった地主が、自らが、労働者への過酷な搾取をしている、と批判してきた資本家に転身することは、オウヴァストンと逆の裏切りになり、地主階級の「道徳観」が許さなかったでしょう。借地農場経営者が、Ａの耕作を放棄してそこにその借地農場経営者あるいは別の資本家が工場を建てることは大いにありそうな話ですが。

　第2節　追加諸資本の生産性の率が低下する場合　�Jp1264〜p1266

　追加諸資本の生産性の率が不変の場合より、ずっと現実的な想定だと思いますが、マルクスは詳しく考察しません。どんな意図でそうしたのか、今は分かりません。
　とりあえず、マルクスの示した表�Xをつくって表�Tと並べて見ましょう。この表�Tは前章の表�Tとは少し違い、生産費が土地種類ごとの個別的生産費になっているなど草稿に近いものですが、面倒なので前章の表�Tをそのまま示します。下に示す表�Xは、この表�Tに準拠してマルクスの表�Xをykbdataが少し改変したものす。生産性が不変の表�Uと比較することも大切なので再録しておきます。

　表�Xでは、第2次投下の生産性が第1次投下に対して、Ｂが75.0%、Ｃが66.6…%、Ｄが87.5%と、法則性のないほぼ思い付きの数字になっています。数字に細かいエンゲルスも正確でない訂正（表�Xの下の*3）を行っているように、まったく重視してません。
　ykbdata的に言えば、生産性が不変な場合よりさらにより優等地での集約化が進みますが、生産性の低下により第3次、第4次の資本投下がしづらくなるということではないでしょうか。

　第3節　追加諸資本の生産性の率が増加する場合　�Jp1267〜p1276

�J1267　「この場合は…」
　直列投下の生産性が増加する場合は、市場価格の下落で土地Ａが駆逐されて不足した供給のための増産が、第1節の生産性が不変の場合（表�Uから表�W、�Wa、�WＢ、�Wbなどへの変化）よりいっそう急速に行われるだけだと、まずマルクスの結論が出てきます。

�Jp1267　「追加資本投下の…」
　マルクスは市場価格の低下による土地Ａの駆逐で穴が開いた供給を埋めるにはという問題提起をしていますが、これは現実的ではありません。土地独占のもとでの小麦価格は、他の製造業の商品のように生産価格の法則と資本家同士の競争や需給関係で市場価格が商品価値から離れて騰貴下落する、というものではなく、需要を満たすための最劣等地Ａの生産価格が市場価格を規制します。
　しかし、ここで想定している差額地代�Uは、穀物法の廃止で安い外国産小麦が流通してこの法則が危うくなっている時期の事です。したがって、土地Ａが耕作放棄された分の供給量の回復のために、という設定が成り立たないでしょう。ykbdataが繰り返し言っているように、生産価格（市場規制価格）が低下する中での土地Ａの耕作放棄と、より優等地への追加直列投資は、資本家階級の総利潤と地主階級の総地代を維持しようとする運動で、供給の穴を埋める運動ではないのです。多くの解説者はマルクスの言い回しに惑わされて、この点に気づいていないかのようです。
　なお、「すでに差額地代�Tのところで見たとおり」とは表�T´＝表�Tから表�V、�V´への諸変化です。

�Jp1267〜p1268　「ここで研究しがいのある…」〜「第二例〔第42章〕において…」
　しかしマルクスは、ここで考察するのは穀物法廃止による小麦などの農産物の価格低下の影響ではなく、土地Ａへの追加資本投下の生産性が上がって市場価格を規制するＡの生産価格が下落する場合だけが意味があると宣言します。これは、より優等地への集約化が進むはずの穀物法廃止後には考えずらい話ですが、マルクスに付き合いましょう。

�Jp1268〜p1271　「Ａで投下された…」〜「どんな土地も…」
　マルクスがここで言っているのは、表�Tからここで示している表�Yに集約化が進行する過程で、過渡的に表�Y´、表�Y"のように、土地Ａに0.6ポンドの地代になりうる超過利潤が生まれるということです。これをykbdataは「特別超過利潤」と名付けることにしました。
　加えてマルクスは、集約化が借地農場経営に参加できる資本の最低限の大きさが大きくなるのは、工業の発展でそうなるのとまったく同じだと言っています。

↓
Ａの一部に投下された追加資本の生産性が上がり「特別超過利潤」が生まれ地代になりうる
↓

↓
Ｂ、Ｃ、Ｄにも追加資本が投下されるがその生産性がまだ不変
↓

↓
全体の追加資本の生産性が上がって市場価格が下がり「特別超過利潤」が消失する
↓

　Ａ全体に追加資本が投下されてＡ全体の生産性が上がって市場価格が下がり「特別超過利潤」が消失しますが、ここで参考にＢ、Ｃ、Ｄに追加資本が投下されない過渡的な状態の表�Y´-1を示しておきましょう。

　なお、マルクスが一部のＡでの最初の2.5ポンドの投下資本が1クォーターの小麦を、次の2.5ポンドの投下資本が1.2クォーターの小麦もたらして区別されると言っているのは、次章（第43章）で展開される「部分生産物」（不破氏はこれをマルクスのこじつけと批判しています）への伏線と思われます。

�Jp1271〜p1272　「諸改良と結びついた…」
　この部分のマルクスの考察が正しいとすると、これは次の表�Y´-2を言い表していると思われます。総地代率が表�Tの180%から210%に増加しています。

　しかし、ＡとＢ、Ｃ、Ｄの生産性増加が一般的になってしまえば、市場価格は２と8/11（2.73）ポンドに低下しＡの一部に生まれた、地代になりうる「特別超過利潤」は消失して、いまや少数派となった、生産性が改善されていないでまだ生産価格が3ポンドである他のＡの一部も、その個別的生産価格の3ポンドよりも低い市場価格の2.73ポンドで売らざるを得なくなると言っています。要するにいずれ表�Yに到達するというわけです。

�J1272　「生産価格が低下する場合にも…」
　と言っていますが、この章（第42章）全体が生産価格が低下することを前提にした考察です。ここで言っているのは第2節の表�Xの事です。すなわち、市場価格を規制する生産価格が低下するもとで、すべての土地種類に追加資本投下が行われるが、そのすべての資本投下の生産性が低下し、Ａは耕作圏外に放逐され、Ｂの個別的生産価格が市場価格を規定する生産価格になるということです。生産価格が低下してこうなるのか、追加資本投下の生産性が低下してこうなるのかは鶏が先か卵が先かの関係でしょう。

�Jp1272〜p1273　「他方で…」
　アイルランドのジャガイモ飢饉をきっかけにした小麦の行動などで穀物法が廃止された1846年よりあとの、1848年当時の借地農場経営に投下さていた資本は平均で8ポンドで、これが借地契約の条件（地代査定の基準）となり、「それより多く支出する借地農場経営者にとっては、契約の期間中、超過利潤は地代に転化しない。契約期間の終了後にこの転化が生じるかどうかは、同じ特別前貸し（突然新しい概念が出てきましたが、これは例えば1848年当時の一般的な契約条件となっていた1エーカー当たり8ポンドを超える資本投下のこと*ykb）をすることができる借地農場経営者たちの競争によるであろう」は二重の意味で面白いところです。
　そのひとつは土地改良の成果は地代の増加という土地の属性のように地主のものになりうるが、その条件で、すなわち8ポンドを超える追加資本投下を条件とする契約を結べる資本家が少なければ、それは借地契約の条件にならず、8ポンドを超える資本投下（特別前貸し）ができる借地農場経営者の「特別超過利潤」（これは前述したykbdataの造語＝新しい概念）が継続するわけです。ですから「地代査定人」が「重大で厄介な職業となっている」わけです。

�Jp1273　「したがって…」
　前半部分は、差額地代�Tでは1エーカー当たりの資本投下額に左右されないが、差額地代�Uではそれが問題になると、差額地代�Tと�Uの区別の意義を強調しています。後半部分は前段のくり返しです。

�Jp1273　「さて表�Yはさらに…」
　差額地代�Tを表す表�Tおよび差額地代�Uを表す表�Uとを、表�Yと比べればこうだと言っています。

　最後の「貨幣地代はいちじるしく増大したであろう」は、マルクスの考察をykbdataが表にした表�Y´-2のことです。

�Jp1273〜p1274　「追加資本による…」
　これはその通りに読めます。

�Jp1274　「いずれにしても…」〜「もし追加資本投下が…」
　ここでは新たな事態を想定した表�Yaが示されます。すなわちＡの追加資本の生産性が1エーカー当たり1クォーターから3倍の3クォーター急速に増大しして1次投下の1クォーターと合わせて4クォーターとなって市場価格が1クォーター3ポンドから1.5ポンド（6ポンド÷4クォーター）に半減した場合、生産性の増大が緩慢なＢ（2→2.5合せて4.5クォーター）とＣ（3→5合せて8クォーター）では地代が減少し、生産性の増大がＡと同じ3倍のＤ（4→12合せて16クォーター）の地代は変わらない（「増大し」は誤り）と言っています。表�Yaの下の表�Uと比べてみてください。

�Jp1275　「最後に…」
　ここは当たり前の話で、追加資本投下の生産性（こでは豊度と言っている）の増大がどの土地でも同じ率ならば、より優良な土地へより多くの追加投下が行われる場合、あるいは（逆に、追加資本投下がどの土地にも一様であったとしても）より優良な土地への追加投下がいっそう高い生産性の増大をもたらせば地代は増加し、土地種類間の地代格差も拡大します。
　より儲かる部門に資本を集中する、現在の新自由主義で言う「選択と集中」です。

�Jp1275　「追加資本投下の結果として…」
　これは前段の真逆で、市場価格を規制するＡへの追加資本による改良で、Ａの生産性の増大がいちじるしい場合にＡに資本を集中すると、市場価格が低下し地代は減少するという現実性のないシミュレーションです。

�Jp1275　「貨幣地代が増加し…」
　穀物地代も貨幣地代も増加するのは、より優良な土地により多くの資本投下が行われた場合だと当たり前のことを言っています。これは、第2次投下ではありませんが、表�Wからの第3次投下では表�WＢより�Wa、�Wbへと言っていると思います。「そうでなければ」はこれまで未検討の設定です。

　ただしマルクスは資本投下の額と生産性の増加の総相乗効果が、市場価格の下落を穴埋めできるかどうかだという条件を示していません。例えば土地Ｃの生産性が1次と2次の合わせて1.4倍に、資本投下の額が合わせて1.4に、相乗効果で約2倍近くの穀物地代になっても市場価格が半分以下に下落すれば貨幣地代は減少します。単純な算術問題で、前段の地代が減少する中で穀物地代がどうなるかという問題の逆方向のシミュレーションです。

�Jp1275〜p1276　「しかし…」
（1エーカー当たりの）生産力の増大が追加資本投下の結果である場合は地代は相対的(???)に増加するということは絶対的な〔疑いの余地のない〕見方だと、それは市場を規制する生産価格（市場価格＝販売価格）が変動しても、生産性が変動しても影響されない鉄則だと言いきります。

　その後も、市場価格と追加投下資本の生産性の違いのあらゆる組み合せ、�@販売価格が不変あるいか低下するもとで追加投下資本の生産性が不変の場合（第41章あるいは第42章第1節）、�A販売価格が不変あるいは低下するもとで追加投下資本の生産性が減少する場合（第41章あるいは第42章第2節）、�B販売価格が低下するもとで追加投下資本の生産性が増加する場合（第42章3節＝今節）、すなわちこれまで考察してきたあらゆる違いにかかわらない鉄則だと言いきります。

　この部分は今のところ理解不能ですが、理解するカギは「相対的」の意味ようで、p1228のそれとは違うような感じです。

2024年６月７日 ykbdata

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