＃０７６：第38章 差額地代。概説 ⑪p1159～p1173
⑪p1159～p1160 「地代の分析にさいして…」
第一の前提は、地代を生む諸生産物が一般利的潤率による生産価格で販売され、平均的な販売価格がその生産価格に等しいものとし、この前提のもとでどうして地代が生まれるのかを分析するよ、と言っています。
⑪p1160 「地代というこの形態の…」
ここで、第９章「一般利潤率（平均利潤率）の形成と商品価値の生産価格への転化」のおさらいをします。すなわち
生産価格Ｐ＝ｋ＋ｐ（Ｃ×ｐ´）
ここで、費用価格ｋ＝（ｃ＋ｖ）には固定資本の摩滅分が含まれ、Ｃは前貸し総資本、ｐ´は一般的利潤率です。つまり
生産価格＝費用価格（不変資本＋可変資本）＋平均利潤（前貸し総資本×一般的利潤率）
です。そして実際の市場での販売価格は日々にも変動しますが、その平均は生産価格に一致します。
マルクスはこれからのシミュレーションの例として、ある国のある産業部門の工場の圧倒的多数が蒸気機関でよって動かされているが、ある少数の工場が自然の落流（水力）によって動かされている、その産業部門では費用価格（消費された資本）100に対して生産価格は115としました。
ここで注意が必要なのは、マルクス自身が付言しているように次のことです。つまり
生産価格Ｐ＝費用価格100＋費用価格100×15％＝115
ではなく、例えば前貸し総資本を250とすると
生産価格Ｐ＝費用価格100＋前貸し総資本250×一般利潤率6％＝100＋15＝115
だということです。前貸し総資本を500とすれば一般利潤率は3％となります。
⑪p1161 「特定の数量関係は…」
しかし、計算を簡単にするために「特定の数量関係はここではまったくどうでもよい」すなわち、利潤の絶対値ではなく、蒸気機関の工場と水力の工場の利潤の差分（相対値）だけを問題にするよという訳です。
マルクスは、具体的には水力の工場の費用価格を90に引き下げますが、その産業部門の市場価格を規制する生産価格は依然として115ですから、水力工場の利潤は25となり、10の超過利潤をあげます。しつこいようですが、マルクスが言う％の数字は、計算を簡単にするために前貸し総資本対する一般利潤率ではなく費用価格に対する比率となっているので注意しましょう。そうでないと訳が分からなくなります。
ここまでくると、もう差額地代の源泉が示されているようなものですね。
⑪p1161 訳注*
もう明らかのように、約注*「後述のように…」はどうでもよいことです。利潤率は、マルクスが前段で指摘したように前貸し総資本に対する利潤（剰余価値）の比率であり、マルクスは計算を簡単にするために費用価格100にたいする利潤15で平均利潤率15%といましたが、正確には利潤率はもっと低くなります。前に私が示した例では、前貸し総資本を250とすれば平均利潤率は15÷250=6％となります。マルクスが「特定の数量関係はどうでもよい」と言ったのはこのことです。
これはp1169～p1170の訳注*1～*4にも出てきますが、マルクスにとっては簡単のために費用価格を前貸し総資本として計算しているのでこれが正確でないことは分かっていて、訳者も利潤率の規定から離れた話をしているので、この訳注は「どうでもよい」のです。約注らしい解説をするなら、算術の弱いマルクスの上げ足を取るのではなく、こうしたことを解説してほしいものです。
⑪p1161～p1164 「二通りのことが…」～「この超過利潤の一方の限度は…」
「第一に」はあまり意味がありません。前段のくり返しで、しかも、「対象化された労働の分量（この場合の大きな部分はボイラーなど固定資本*ykb）が、他の労働（工場の間違い:ykb）より少ない」ことをあげています、これが「使用される労働の個別的な生産力がこのように大きい」ことにはなりません。労働の生産力とはいかに小さい可変資本で、いかに大きい使用価値（生産物価値ではなくの素材的総量）を生産するかであり、マルクスのここでの表現は間違いです。マルクスはｖとｍの比率ではなくｖとｃの比率を労働の生産力としてしまっているのです。（実は後で修正されるようにマルクスは分かっているのです）
⑪p1163～p1164 「第二に…」
個別の工場主の超過利潤は、（例えば風力を利用する工場主などを含む*ykb）超過利潤一般と区別されていない、と訳の分からないことを言い始めます。
⑪p1164～p1165 「しかし、今や区別が現れる」～「まず第一に…」
この「第一に」はこれまでの前段の「第二に」のなかの下位階層の（ネストした）話ですが、明確な「第二」は出てきません。
蒸気機関も自然力の活用だ、労働の生産力の増大（費用価格の低下ということの言い間違い）が「自然力の使用のおかげ」だというだけで生じるものではない、「それには修正を加える他の諸事情がはいり込まなければならない」といいます。何か屁理屈という感じですね。
⑪p1165～p1166 「逆に…」
マルクスのいじり回した理屈を整理するとこうです。すなわちある産業部門のなかのある工場が最新設備を導入するとその工場の費用価格は下がって一時的に超過利潤は生じるが、まもなくほかの工場も同様かあるいはさらに改良された設備を導入してその産業部門全体の費用価格が下がり、最初の工場の超過利潤は解消される、ということです。
地代を生み出す超過利潤はこうした一時的な超過利潤ではなく、恒常的な一般的利潤率からの乖離（「背離」より「乖離」のほうが適切、「背離」は背（そむ）き離れること、「乖離」は本来深い関係の事物の間に大きな隔たりができること）、すなわち恒常的な超過利潤だと言っています。
⑪p1166～p1168 「したがって超過利潤の原因は…」
ある工場主による、特定の土地に固定された自然力の独占使用で、他の工場主の使用を排除するためだと言っています。
これは正しいのですがマルクスは、ここでも相変わらず落流の利用が労働の生産力を高めると言っています。これは前にも言ったように間違いです。なぜなら、動力が蒸気機関から水力に代わっても、それで動かされる力職機の性能や台数などが変わらなければ、生産物総量は変わりません。
蒸気機関から水力に代わったことにより変わるのは、両者の固定資本の大きさと、石炭などの補助材料（燃料）がなくなる差で、これは費用価格の低下だけに影響し、個別的生産価格の低下をもたらしますが、生産物量との関係でいう労働の生産力は不変で、剰余価値率ｍ／ｖも変わりません。
つまり、個別的利潤率ｐ´＝ｍ／Ｃ（ｃ＋ｖ）のｃが小さくなってｐ´が大きくなり、生産物価値のうちの労働力の価値すなわち可変資本を表すｖと、固定資本の摩滅分や石炭などの副材料を含む不変資本ｃとの比率は変わります。この点で、土地の豊度を改良して同じ労働で多くの生産物量を安く生産する事（労働者に必要な食料などを含むｖを小さくする）とは本質的に違っています。
マルクスは農業における超過利潤を簡単に理解できるようにと、本質的に異なる問題を同一視して説明しているのです。このことについてはykbdata以外に誰も指摘していませんが、超過利潤の原因についてのマルクスの結論は誤りではありません。
⑪p1169 「さて、落流が…」
この超過利潤が土地所有者のものになるのは、その落流の独占、他の資本家の落流の利用の排除からで、その超過利潤は資本から生まれるものでなく、落流を利用する資本は、利用しない資本家と同じ利潤に甘んじ、10ポンドの超過利潤は土地所有者に取得され、地代に転化します。
⑪p1170～p1173 「第一に…」～「第五に…」
マルクスはここでまとめているつもりらしいですが、ほとんどこれまで論じてきたことの再確認です。一応まとめると
①「この地代」は個別的生産価格と一般的生産価格の「差額」地代である。
②「この地代」は労働の生産力の絶対的増大ではなくより大きな相対的豊度から生じる。
③価値を持たない自然力は超過利潤の源泉ではないが、その成立基盤である。
④土地所有は超過利潤の創造とは何の関係もなく、超過利潤の取得の権原である。
⑤価値を持たない落流など自然の価格は、資本還元された地代である。
ここで目を引くのは、実はykbdataの指摘をマルクスは自覚していて、落流の利用は労働の生産力の「絶対的増大」ではないと軌道修正している事です。
マルクスは最後に、特別剰余価値の消失に似た超過利潤の消失の過程を述べて、次からは自然力を利用した工場ではなく、本来的農業での差額地代の考察に進むよと結びます。
2024年3月22日 ykbdata
｜新版｢資本論｣の研究のトップページ ｜第三部の目次 ｜前のページ ｜次のページ ｜メール｜