＃０３６：１６章 可変資本の回転
この章は「可変資本の回転」となってますが、主題は第１節の「剰余価値の年率」です。第２節は市場との関係で、労賃の支出で市場から引き上げられる生産物価値を、みずからの価値生産物の投入で補填する関係が、第３節の伏線として論じられています。第３節は、この補填関係の撹乱による恐慌の可能性を論じています。
第１節 剰余価値の年率 の最初の２ページとちょっとは１５章のおさらいです。ｐ４６７の５行目からこの章での検討の前提条件を明確にしています。すなわち、１５章では、流動資本は１回転で「補填」されるが固定資本は１循環の間同じ姿態をとるため、固定資本を顧慮することなく資本の回転を取り扱ったが、１６章では一歩進めて流動資本の可変部分（賃金）だけを取り扱う、つまり流動的不変資本（原料や補助材料）を度外視することを前提条件とします。
さらに、第二編ではこれまで剰余価値の回転や流通は度外視してきましたが、いよいよこの章ではこの剰余価値に目を向けます。（⑥、ｐ４６８） 剰余価値の生産は固定資本とは無関係なので、剰余価値の年率を計算するときに、固定資本と不変的流動資本（合わせて不変資本）を無視した年生産物価値を前貸資本額で割れば前貸資本の回転数が得られるという平均計算は、「剰余価値の生産だけが問題である場合には絶対に正確である」と、この章に発生論的な確証を与えています。
さっそく結論が出てきます。ｐ４６７で回転数を計算する例としてあげられた、毎週１００ポンド・スターリングの可変資本が１００％の剰余価値を生産し、回転期間（正確には回転時間）５週間とすると５００ポンド・スターリングの可変資本は５００ポンド・スターリングの剰余価値を生産し、年５０週では５０００ポンド・スターリングの剰余価値を生産する。しかし前貸資本は５００ポンド・スターリングであるから、前貸資本に対する年の剰余価値の比率は５０００÷５００＝１０００％であるというわけです。これを資本Ａとします。（⑥、ｐ４６９）
次に、剰余価値の年率の比較のために回転期間が資本Ａの５週ではなく、５０週である資本Ｂを登場させ、年率を計算します。同じように年の剰余価値は５０００ポンド・スターリングですが、前貸期間が５０週におよび前貸可変資本額は５０００ポンド・スターリングとなるので、剰余価値の年率は５０００÷５０００＝１００％だということになります。（⑥、ｐ４７０）
資本Ａも資本Ｂも、同じように週１００ポンド・スターリング、年間では５０００ポンド・スターリングの可変資本（労働）を使用し、同じように年間５０００ポンド・スターリングの剰余価値を生産したのに、剰余価値の年率は資本Ａでは１０００％、資本Ｂでは１００％になる。剰余価値の年率という純粋な形態ではなく、年利潤率というもっと複雑に隠ぺいされた形態ではあるが、流通過程から生じる説明できない諸影響に依存するかのように見えるこの表面上の現象が、リカードウ学派の完全な崩壊を呼び起こした（⑥、４７１）、オレはこれを解明したとマルクスは自慢しています。私に言わせると、第二部はおもしろくなくても、表面上の経済現象の本質をつかみだすうえで、発生論的な「中間項」として非常に重要だということです。「リカードウ学派の崩壊」については剰余価値学説史の第２０章「リカードウ学派の解体」（ＭＥ、２６巻）で論じられていますが、全集で２２９ページもある上に、第三部の理解が前提なので、ここではパスします。
これ以降は、以上の論点を角度を変えてくり返しくり返し、マルクスらしいしつこさで述べています。重要なのは、これまで資本の回転速度の違いで説明してきた、この表面上の経済現象の本質は、流通過程にあるのではなく、生産過程で機能している（労働を使用している）資本の前貸資本総額に対する割合だということです。（⑥、４７２）すなわち、資本Ａは５週間で前貸可変資本５００ポンド・スターリングのうち５００ポンド・スターリングすべてが機能するが、資本Ｂでは前貸可変資本５０００ポンド・スターリングのうち、同じ５週間に５００ポンド・スターリングしか機能しない。実際に剰余価値を生み出すのは生産過程で機能している（労働を使用している）資本だけですから、資本Ｂは資本Ａの９倍も機能していない可変資本を前貸しているということになります。この見方は、剰余価値の生産の法則に直結した、分かりやすい見方だと思います。
ｐ４７４からは、別の角度でまたしつこく述べています。すなわち、前貸可変資本と使用（機能）可変資本との比率を相違させるすべての事情は、回転期間の差異に集約されるということです。それでも同じ剰余価値率のもとでは、前貸可変資本と使用可変（機能）資本の比率がどんなに違っていても、同じ時間内に同じ可変資本が機能すると同じ剰余価値を生産するのが価値法則だと言っています。
ｐ４７５はそれを具体的に説明している。すなわち、資本Ｂも５週間で５００ポンド・スターリングの可変資本が機能し５００ポンド・スターリングの剰余価値を生み、資本Ａとまったく同じである。剰余価値率は同じだが、剰余価値の年率は資本Ａが１０００％なのに資本Ｂは１００％となるということです。これは、剰余価値の生産による差ではなく、回転期間の差異だけによるということです。
ｐ４７６の「まえには資本Ｂの剰余価値率／資本Ａの剰余価値率＝１０％／１００％であったが」という表現は、本来の剰余価値率ではなくて、直前に前に述べられている５週分の剰余価値の前貸総資本に対して計算された剰余価値率です。これは剰余価値の年率の比率「＝１００％／１０００％」と同じだいうことです。数字をこねていて紛らわしいですね。
これまで、資本Ｂの剰余価値の年率（年利潤率という現象形態をとる）がどうして資本Ａの１０分の１なのかという問題意識でしたが、「問題はいまや逆転した」。つまり、資本Ｂは剰余価値率１００％のもとで年率１００％を示すので、剰余価値法則から外観上も価値法則から逸脱していない。しかし、いまやなぜ資本Ａの剰余価値の年率が１０００％にも及ぶのかというのが、われわれの知っている剰余価値の法則からどう説明されるのかだということです。
資本Ｂは年間５０００ポンド・スターリングの剰余価値が年間に使用された可変資本５０００ポンド・スターリングに対して計算されるので、何も変ではない。ところが今度は、資本Ａでは、年間５０００ポンド・スターリングの剰余価値が５週間分の可変資本５００ポンド・スターリングに対して計算されるということが、経済現象の外観上からはちょっと変に見えるということです。
ｐ４７７の終わりからマルクスは２つの点をまとめるようなふりをしますが、実はこれも別の角度から機能資本と前貸資本の比率を言っています。まず「第１に」は、実際に支払われる可変資本は毎週ですから、資本Ａは実際に毎週使用される可変資本の５倍、資本Ｂでは５０倍の前貸可変資本だと言っています。これは意味ないですね。５週間契約で労賃を一括で払えばこんなことは問題になりません。問題はやっぱり回転時間です。
「第２に」では、年１０回転する資本Ａは、前貸は５００ポンド・スターリングですが、使用されるのは５０００ポンド・スターリング。年１回転する資本Ｂは、前貸も５０００ポンド・スターリングで使用されるのも５０００ポンド・スターリング。使用される資本が同じ大きさならば生産される剰余価値も同じ大きさであるが、前貸資本Ｂは前貸資本Ａの１０倍、「第１に」と同じ結論です。
P４７９の末尾の「次に」からはまったくのくり返しです。しかもｐ４８０には、どうでもよいことですが、勘違いによる間違いもあります。「年間に回転した可変資本の、前貸可変資本にたいする比率は」資本Ａでは５０００／５００＝１０、Ｂでは５０００／５０００＝１ですが、（１）前貸しなければならない資本と、一定の労働期間に使用される可変資本との比率を示す、としていますがそれは資本Ａは５で資本Ｂは５０であり、１０と１ではありません。これもとても紛らわしい。
理論的に新たな意味があると思われるのは、ｐ４８１末尾の「剰余価値の年率は、たった一つの場合だけに労働の搾取度を表現する現実の剰余価値率と一致する。」というところでしょう。それは前貸可変資本が年に１回転する場合です。これを数式で表現すると剰余価値の年率Ｍ´＝ｍｎ／ｖ＝ｍ´ｖｎ／ｖ＝ｍ´ｎ（ｍは年間の剰余価値量、ｍ´は剰余価値率、ｎは前貸可変資本の回転数、ｖは前貸可変資本、ｍ＝ｍ´ｖ）
この数式で、ｎが１より大きい場合は剰余価値の年率Ｍ´は現実の（生産過程での）剰余価値率ｍ´よりも大きく、ｎが１より小さい場合はＭ´はｍ´より小さい。ここでのｎ＝１０の資本Ａとｎ＝１資本Ｂとは具体的にはどんな資本になるのでしょうか。資本Ａは鉱工業、Ｂは農業なのでしょうか。しかし、問題はｎが１より小さい場合です。ところが次に、回転期間が５５週（１年５０週とする）の計算例ではｎ＝５０００／５５００＝１０／１１であるから、剰余価値の年率はＭ´＝１００％×１０／１１＝９０.９％と示しただけで、マルクスはこの新しい問題をここで本格的に論議せず先送りし、またもや前貸資本と使用（機能）資本の関係について冗漫な繰り返しの論議に入り、これが節末まで続きます。
第２節 個別可変資本の回転 は、題目が内容と一致していません。ここでは、ＡもＢも、価値補填関係では相違がないこと、しかし前貸可変資本の更新の速度が違うので、価値補填関係とは無関係に用意すべき前貸可変資本が違うということを述べています。
冒頭の「」内は、可変資本Ａの年１０回転は剰余価値を１０回生産する再生産過程だと、第一部の、再生産論へ言及した記述で予告的に表現しているものと思われます。次からも再生産論の大事な概念である価値補填関係がのべられています。
次からは、資本Ａでは可変資本が週１００ポンド・スターリング、５週で５００、５０週で５０００が貨幣形態で労賃として支払われ、労働者はこの貨幣で生活諸手段を購入して不生産的に消費します。一方、生産過程で労働力が生産的に消費され、新たに労働力の価値（可変資本）と剰余価値が、それぞれ週に１００、５週間に５００、５０週に５０００ポンドスターリングが生産されます。つまり、労働者による不生産的消費は、労働力の生産的消費によって「補填」（労働の量としての価値が保存）されるということです。（⑥、ｐ４８７～４９１）
ここで、いつもマルクスがどちらとも言えるという、労働者の生活諸手段の消費は不生産的であり、ある意味では生産的だという論議が顔を出します。すなわち、「この商品総量（労働者が消費する生活諸手段*ykb）は、それが労働者の労働力を、したがって資本家の不可欠な一用具（労働力*ykb）を、活動能力のあるように維持するという（そういう意味では生産的に消費されると言える*ykb）点は別として、労働者用に不生産的に消費される。」（ｐ４８８）
これは、資本の収入（利潤）が資本家を資本家たらしめるから、資本家の奢侈的消費も生産的消費といえるという屁理屈とは違い、生活諸手段の消費で労働力という商品の価値が日々、あるいは毎週維持され、再び生産過程に結合されます。資本家は生産過程に結合されません。この「補填」関係は、マルクスの「経済表」で見事に表されています。
これは資本Ｂも同じだ（ｐ４９１）ということが大事、剰余価値法則からはいつ脱していないということ。「しかし、区別はここから始まる」（ｐ４９１）
言っていることは単純です。資本Ａについては、すでに５週間の一回転期間のあとは「生産物が貨幣に転化されることによって、生産物の価値のうち前貸可変資本の価値に等しい部分は、新たに労働力に転化されることができ、それゆえ、新たに可変資本として機能することができる」（ｐ４８８～４８９）が、資本Ｂについてはどの可変資本の１００ポンド・スターリング、どの５００ポンド・スターリングも生産物価値としては補填されているが、新たな可変資本として貨幣形態を更新しているものはなく、「信用制度を度外視すれば、年初には５０００ポンド・スターリングが潜在的な前貸可変資本として準備されて定在しなければならない」（ｐ４９２） というわけです。
節末の５行が結論です。すなわち、可変資本の回転の「早いか遅いかは、明らかに、剰余価値の生産そのものにとってはまったくどうでもよいこと」だが、「先に述べたこと（可変資本の回転が速いか遅いか*ykb）は、一年間に一定分量の労働力を動かすために前貸されなければならない貨幣資本（可変資本は賃金という貨幣形態をとる*ykb）の大きさを変化させ、それゆえ剰余価値の年率を規定する。（ｐ４９４）
第３節 社会的に考察した可変資本の回転 は「補填」関係を社会的に見ようという見出しですが、本論がすすむにつれて可変資本の回転数ｎが１より小さい事業、すなわち長期間の、しかも大規模な投資が、経済を撹乱し恐慌にいたるという論議になっていきます。
最初の段落は、社会的に見ても、賃金に相当する生活諸手段の価値は生産物価値として補填されている、資本ＡもＢも補填関係は同じであるということを、繰り返します。社会的に見ても、と言っていますが、第２節と違う新しいことを言っているわけではありませんが、「しかし、ここから区別が始まる」と、第２節（ｐ４９１）と同じ展開です。
区別の第一は、資本Ａの場合は第２回転期間からは労働者が市場に投げ入れる貨幣は、価値生産物の貨幣形態（生産物価値が貨幣に形態変化したもの）であるが、資本Ｂの場合は相変わらず前貸資本が支払われて市場に投入される。（ｐ４９５）
この違いにより、資本の回転期間が短ければ短いほど、
①資本家が前貸する資本は生産規模の与えられた大きさと比べて小さくなる。（生産規模が同じなら小さくなる*ykb）
②それ（資本の回転期間が短くなる*ykb）に比例して与えられた剰余価値率のもとで資本家が１年間に労働者からしぼり出す剰余価値の総量は大きくなる。（資本ＡとＢは年間剰余価値は同じだが、ある資本の回転期間が短くなり、同じ前貸資本量がより短い労働期間に投入される場合、つまり生産規模が増大する場合*ykb)
③（②と違って）生産の規模が与えられている場合（生産規模が変わらない場合*ykb）には、回転期間の短さに比例して（回転期間の長さに反比例して*ykb）前貸される可変資本の（また流動資本一般の）絶対的な大きさは減少し、剰余価値の年率は増大する。（分母が小さくなるから*ykb）
④再生産期間の短縮により（回転期間の短縮により*ykb）、（③と違って前貸資本を減少させなければ*ykb）生産の規模が増大して、それゆえ与えられた剰余価値率のもとでは、１回転期間に生み出される剰余価値の絶対量が増大する。
⑤回転期間の長さが異なるに応じて、はなはだしく大きの違う貨幣資本が前貸されなければならない。（ｐ４９５～４９６）
区別の第二は、資本Ａは年内に何度も、労働者が市場から引き揚げた生活諸手段の価値以上の価値生産物を市場に供給するが、資本Ｂは年内には何も供給しないことです。
次の表現は分かりやすくなっています。「彼（資本Ｂの労働者*ykb）は、彼の生活諸手段の売り手に貨幣を供給しても、この売り手がその手にした貨幣で買うことができるであろう商品――生産諸手段であれ生活諸手段であれ――を何も供給しない（それに対してＡの場合はそれを供給する）。」（ｐ４９７）
次のところでは、共産主義社会では、長期間の大規模な事業についても、そのために社会的に必要な剰余価値(労働、生活諸手段、生産諸手段）をあらかじめ計算するので経済の撹乱は起きない、しかし資本主議ではつねに大きな撹乱が生じざるを得ないと。（ｐ４９７） ここまではいいのですが、次が少し拙速ではないでしょうか。
鉄道建設のような長期の大事業は、一方では貨幣市場への圧迫、他方では生産資本への圧迫（生産諸手段への需要の急増*ykb）が生じ、これにより、生活・生産諸手段の騰貴とそれを目当てにした生産の急拡張が崩壊・破局まで続く、需要過多＝供給不足による生産物の価格上昇から過剰生産恐慌が引き起こされる（ｐ４９８～４９９）と主張していますが、これはマルクスの未成熟な恐慌論を反映した部分だと思います。
まだここでは、なぜ経済が崩壊するのかが示されていません。長期で大規模な鉄道建設事業は本来の産業部門における再生産の撹乱の要素であっても恐慌の引き金なるとは限らないと思います。恐慌の現実的可能性を広げるのは、鉄道建設事業ではなくて、それにともなう投機です。リーマンショックなど世界経済危機を引き起こしたのは、正常な投資ではなく、アメリカのサブプライムローンなどの投機でした。マルクスが見たのも、鉄道建設事業への正常な投資ではなく、投機でした。（「読む」⑤、ｐ２５～２６）
鉄道建設事業などは、労働（生産）期間が長く大規模なことがぼう大な前貸資本を必要としましたが、次に考察するのは、流通期間が長くても前貸資本が増大することについてです。距離の遠いイギリスとインドの間での貿易は、産業資本家ではなく商人が前貸してから、市場に生産物が投入されるまでが長く（輸送期間が長いこと*ykb）、労働期間の延長と同じ結果を引き起こすに違いないと言っています。（ｐ５００～５０１） ｐ５０２では、こうした前貸の延長と前貸の連鎖（信用の連鎖）が、貨幣恐慌を呼び起こすことになると言っています。これは第一部の「貨幣論」でも取り上げられていますが、ここでは、「貨幣恐慌として現れるものは、実は、生産過程および再生産過程そのものにおける異常を表している」と第二部らしい補足をしています。（ｐ５０３）
区別の第三はあまり意味がありません。石炭産業では生産された石炭そのものが燃料として使われるというように、生産物そのものが再生産過程に入りこむ産業があると言っています。（ｐ５０３） これは本質的には回転期間の長短には無関係だと思われますが、マルクスは例によって、オレはそこまでちゃんと考えているよと言いたいのでしょう。
注３３は、「商品の買い手として重要な労働者の賃金を最低限に制限する傾向」という資本主義的生産様式の矛盾を指摘し、資本主義的生産が全能力を傾注する時期は過剰生産の時期だ、なぜなら剰余価値が生産されるだけでなく実現されるためには販売されなければならないが、「貧乏な労働者」の消費欲求によって制限さるからだと、恐慌の原因を「過剰生産」であるというマルクスの完成しつつある恐慌論を、「次の篇」で扱うとしています。
不破氏はこの「次の篇」についての論争を、それが第三部ではなく第二部第三編だと決着がついたとし、その第三篇には該当する部分がないことから、マルクスがこれに該当する「恐慌論」を書こうとして書けなかったというのです。不破氏は「読む」で、くり返しこの問題を取り上げていますが、ｙｋｂｄａｔａもそうだと思います。
次は、第二部第二編の最後、第１７章 剰余価値の流通 です。
２０１２年１月５日 ｙｋｂｄａｔａ
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