「資本論」の研究＃００９：シーニアの「最後の１時間」

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＃００９：シーニアの「最後の１時間」

　第３節は笑えない笑い話です。１８２０年代から、イギリスでは労働者による労働日（労働時間)短縮のたたかいが盛り上がります。あまりにも容赦のない搾取の強化のなかで、資本家と経済的利害の対立する貴族など土地所有者階級も、資本家の無慈悲を非難し、「哀れな労働者」に共同の手を差し伸べるのですが、資本家も簡単には引き下がりません。徹底した資本主義擁護の俗流経済学者シーニア教授が、資本家の弁護を買って出たのです。

table_3 　シーニアの主張は簡単ですが、彼の例は数字の間違いも含んでいるので、彼の言いたいことをマルクスの例によって説明しましょう。第２節の表を再び示しますが、これを見てください。不変資本に相当する価値を生産するのに９.６時間、労賃分(可変資本）は１.２時間、剰余価値にも１.２時間です。不変資本や労賃は前貸しされているので、生産物価値はまず不変資本（機械・用具）に補填され、次に労賃に補填され、最後の１時間（マルクスの例では１.２時間）がやっと資本家の利潤（剰余生産物）を稼ぎ出すので、労働時間を１時間短くしたら資本家の利益は消えてしまう、こんなことは許されない、これがシーニアの理論です。

　マルクスの考えはすでに第２節に示されていますが、第５章からこれまでの、マルクスの理論の正確な理解がないと、シーニアにごまかされてしまいます。ここは分かりやすく、双方の主張を図にして見ましょう。

　マルクスの第２節の主張は明解で、労働時間の短縮はすべての価値構成要素が短縮されるのであって、資本家の利潤だけが削られるわけでないということです。しかし、図を見ても分かるように、第２節の説明そのままでは、時短によって、剰余価値ｍだけでなくｖも削られて、時短による賃金引下げの口実を与えることになります。また、労働日が必要労働時間（ここでは６時間）を割り込んでも剰余価値が生産されるような印象も受けます。これは別に間違いではないのです。つまり１２時間のどの一時間、あるいはどの１０分でも、価値の移転・形成は一様に行われるという、価値形成過程の特質を表しているのです。（３段目の図参照)

　第３節では、マルクスは時短論議に対応して、一番下の図に相当する論議を展開します。これによれば、労働者の賃金をはじめの６時間で稼ぎ、資本家の利潤は次の６時間で稼ぎ出しているのですが、最初の６時間の生産物のうち５分の４（４．８時間分）は不変資本を、残りの５分の１（１．２時間分）が可変資本（賃金）を表します。次の６時間の生産物も同じく５分の４（４．８時間分）が不変資本を、残りの５分の１（１．２時間分）は今度は剰余価値を表します。シーニアの例も剰余価値率１００％なので、最後の図と同じですから、「最後の１時間」で利潤のすべてが生産されるというシーニアの主張は間違いです。

　次回は「第８章労働日」です。

２００２年５月２７日ｙｋｂｄａｔａ

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