＃０１０：労働日
第８章労働日は「第３篇 絶対的剰余価値の生産」の中の一つの章ですが、その長さにおいてもその内容においても、一つの独立した著作のようです。これにはふたつの理由があります。
ひとつはマルクスの病気です。１８６６年ごろ、マルクスは「資本論」第１部の最終原稿を執筆中に持病が悪化し、理論的な部分が書けなくなったため、「６１～６３年草稿」を書き始める前に読んで改めて感銘を受けたエンゲルスの「イギリスにおける労働者階級の状態」（ライプツィヒ、１８４５年）について、その続編を「資本論」に取り入れることにしました。本来ならばエンゲルスがその続編を書く道義的権利あるいは道義的義務があり、マルクス自身もエンゲルスにその執筆をすすめていたのですが、本論が書けなくなった体調のもとで自分が書いてしまったことについては、マルクスは少々バツが悪そうに言い訳をエンゲルスに書き送っています。（マルクスからエンゲルスへ、１８６６年２月１０日、全集31ｐ１４５）
もう一つは、「資本論」をただの理論書にとどめず、その理論を歴史の事実をもって生きいきと裏付けるという意図があったと思います。「資本論」は強固な論理性とともに、リアルな現実の描写で資本を告発していますが、この告発の手法はエンゲルスが「イギリスにおける労働者階級の状態」で展開した方法です。労働者の生活を実際に見聞し、それを工場監督官の報告書など、労働者の悲惨な労働と生活の実態を隠そうとするイギリスのブルジョア政府自身の公式文書に掲載された証言や統計資料で裏付けるやり方、マルクスはこれを「対人立証」と言いますが、この方法はマルクスがエンゲルスから学んだものです。
さて、中身ですが、まず剰余価値の搾取は何も資本主義特有のものではありません。しかし、奴隷制社会でも封建制社会でも、資本主義に比べれば剰余価値の搾取の程度は大きくありませんでした。なぜなら、基本的に自給自足の経済であり、みずから消費するための生産が主で、商品交換の分野でも交換価値より使用価値が優位を占めていて、売るために生産はむしろ例外だったからです。
資本主義以前でも、貨幣そのものの獲得を目指す金･銀鉱山では過度労働、犯罪者などに死ぬまで過度労働を強制することは、ヨーロッパでも日本でも広範にありました。（②、ｐ４００）ところが、資本主義的生産様式は、使用価値ではなく価値の獲得のために、すなわち売るために生産するのがほとんどすべてですから、同じ剰余価値の搾取でも、とどまるところを知らないのが普通になります。これをマルクスは「資本とは、生きた労働を吸収することによってのみ吸血鬼のように活気づき、しかもそれをより多く吸収すればするほどますます活気づく、死んだ労働である。」（②、ｐ３９５）と、はげしい言葉で告発しています。資本家は限りなく搾取を強めようと労働日を労働者の生理的限界、あるいは社会的限界まで延長しようとし、労働者はこれに抵抗しますので、労働日をめぐる激しい抗争の歴史が現れます。
また、資本主義的生産様式では、前回学んだように、剰余労働と必要労働は互いに融合し合い、剰余価値搾取の実感はなかななはっきりつかめません。しかし、資本主義以前の剰余価値搾取は非常にハッキリした形で行われます。日本でも農民から年貢として生産物の半分以上を取り上げることもめずらしくありませんでした。このように生産物の強制取り上げによる剰余価値の搾取のほかに、ヨーロッパのドナウ地方の農民は、自分の農地で自分のために労働のほかに、王侯貴族（ボヤール）の農地で王侯貴族のために夫役労働するという形で搾取されていました。マルクスは、この方法が労働者の搾取の仕方に似ているとして着目し、剰余価値への渇望は資本家にあっては労働日の延長という熱望として表れ、ボヤールには直接的に夫役日数追加の追求となってあらわれるとしています。（②、ｐ４０２）
４０７ページからは、当時のイギリスの各産業部門の労働時間について、イギリス政府の公式文書からとりあげています。当時、１８５０年の工場法の１０時間労働日が適用されていた工場（紡績、織物など）でも、いろんな手を使って５分でも１０分でも労働日を延長しようとする、資本家の悪知恵が紹介されています。
第３節（②、ｐ４１５～）は、この工場法が適用されていない産業部門、レース製造業（②、ｐ４１５～４１６）、製陶業（②、ｐ４１６～４２０）、マッチ製造業（②、ｐ４２０～４２１）、壁紙工場（②、ｐ４２１～４２４）、製パン業（②、ｐ４２４～４３２）での過酷な労働、成人男子で１８時間を越える労働、そして特に、読んでいて胸が苦しくなるような、ときには１日１５時間にもおよぶ児童労働！を告発しています。この節の最後には、青所（政府公式文書）ではなくロンドンの日刊紙の記事から、婦人服仕立女工と鍛冶工の過労死について紹介しています。
これらの産業部門（１８５０年工場法の適用外）に見られる過酷で野蛮な搾取、あくなき剰余労働の吸収への資本家の渇望は、エンゲルスが「イギリスにおける労働者階級の状態」を執筆した時期には、より広範に存在しました。マルクスはエンゲルスの「イギリスにおける労働者階級の状態」を紹介した後に、「これらの諸部門（１８５０年工場法の適用外*ykb）では、エンゲルスによって（２０年前に*ykb）描写された状態に多少とも大きな変更が外部から押しつけられることはなかった」と解説しています。（②、ｐ４０８）これは、マルクスが幕末の日本に中世ヨーロッパの姿を見たことに似ています。
（＃００６：マルクスと日本参照）
第４節は、剰余労働の吸収を２４時間までに可能とする交代制につて述べています。ここでも児童や女性の深夜労働と過重労働が告発されます。(②、ｐ４４０～４５４）
こうして「"大洪水よ、わが亡きあとに来たれ！"これがすべての資本家および資本家国民のスローガンである。それゆえ、資本は、社会によって強制されるのでなければ、労働者の健康と寿命にたいし、なんの顧慮も払わない。」(②、ｐ４６４）という、この有名な言葉が、「カローシ」するまで働かされる、現在の日本の労働者の現実と重なって、迫力をもってせまってきます。
第５節 労働日をめぐっての資本家と労働者とのたたかいは数世紀にわたっています。（②、ｐ４６６～）しかし、このたたかいの歴史は大きく２つの対立する流れを示します。ひとつは、労働者がなかなか資本家の思うように働かなかった、というよりは働かなくとも生きていけた時代には、ある一定時間働くように法律で強制しました。つまり、はじめは資本家のための労働日延長のたたかいでしたが、１８世紀末までは、なかなか思うように働かせることができませんでした。働き手が少ないですから、当然、賃金も高目でした。労働者を思うがままに搾取するためには、労働者の「過剰人口」を作り出し、労働者に自分の労働力の安売り合戦をさせることが必要でした。（②、ｐ４５９）それには機械制工業、大工業が必要でした。（②、ｐ４７２）
第６節 このように、労働者を思うがままに働かせるのはかなかなむずかしく、標準労働日を自然的限界の１２時間まで延長するのに数世紀を要しましたが、１８世紀の最後の３分の１の時期で大工業が誕生して以来、これまでのあらゆる制限を突破し、労働者の命と健康をかえりみない「突進」が生じ、成年男子の１８時間労働、児童の１５時間労働などというすざまじい搾取が出現しました。（②、ｐ４８０）１９世紀に入り、労働者の抵抗と反撃が開始されます。労働者のたたかいを工場立法の歴史として表にまとめてみましょう。
| 年代 | 規制の内容 | 規制の範囲 | 資本の抵抗・その他 |
|---|---|---|---|
| １８０２-１８３３ | 名目だけの５つの労働法 | ||
| １８３３ | 成年：１５時間 １３～１８歳：１２時間 ９～１２歳： ８時間 １８歳以下夜業禁止 |
木綿･羊毛 亜麻･絹工場 |
リレー制度:１８歳以下の２組 で成年の１５時間にあわせる |
| １８４４ | ８～１２歳：６時間半 １８歳以上の婦人：１２時間 夜業禁止 |
同上 | |
| １８４７ | １３～１８歳：１０時間 すべての婦人：１０時間 |
同上 | チャーチスト運動の隆盛・恐 慌と時短を口実とした賃下げ こまぎれ・移動リレー制度 |
| １８５０ | リレー制度の排除 | 同上 | ５３年の補強 その後の大工業の大発展 |
| 1860 | 50年法の適用範囲拡大 | 捺染工場 漂白工場 |
|
| 1861 | 同上 | レース工場 靴下工場 |
|
| 1863 | 同上 | 製陶工場 マッチ工場 雷管工場 弾薬工場 ： |
１８５０年法は、その適用を受ける産業部門において、すべての労働者の労働日を規制することになります。（②、ｐ５１１）当時の繊維産業では、紡績機や力織機の下にもぐりこんで補助作業を行う児童労働が必須であったので、児童労働の制限が成年労働者を含むすべての労働者の労働日の制限につながったのです。また、成年男子労働者の代替として婦人と年少者の長時間労働が、労働者全体の賃金を引き下げる役割を果たしていたので、婦人と年少者の労働日の制限が、男子成年労働者の要求にもなり、「半世紀にわたる内乱」（②、ｐ５１３）とも言われる労働日をめぐる労働者と資本家の闘争は、法律による労働日の全般的な制限という結果になります。こうした労働日の制限による労働者の状態の改善が、イギリス大工業の驚くべき発展と「手をたずさえ」たことが誰の目にも明らかになり、労働日の制限にあらゆる悪知恵をろうして抵抗した資本家でさえ、労働日の短縮を自慢するようになります。
イギリスにおける、こうした労働日をめぐる闘争は大陸や新大陸にも波及し、フランスでははじめから全労働者を適用範囲とする１２時間法が１８４８年に制定され（②、ｐ５２１）、アメリカでは８時間法を要求する運動が盛り上がり、後にメーデーの起源となった１８８６年に、８時間労働制を要求するゼネストがたたかわれます。(②、ｐ５２２）
第９章 剰余価値の率と総量では、都市のギルド（同職人組合）が資本家の登場を抑止していた、というのがたいへん興味深いところです。(②、ｐ５３７）だいぶ長くなりましたが、次回は「第４篇相対的剰余価値の生産」です。
２００２年６月１０日 ｙｋｂｄａｔａ
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