＃０１５：第６篇 労賃
第１７章 労働力の価値または価格の労賃への転化 では、「資本家と労働者の間で売買されるのは労働ではなく労働力である。労働力の消費である労働は、労働力の価値以上の価値を生産物に付け加える」第２篇第４章の剰余価値説を再確認した後、「労賃」という形態がいかに搾取の事実を覆い隠してしまうかを述べています。
農奴の労働のように労働生産物のとり上げではなく、労賃は貨幣で支払われるので、労働日が必要労働と剰余労働に分割されていることを隠します。また、労賃は労働の後で支払われるので、まるで労働の価値または価格のように思われます。
労賃はさまざまな形態をとります。時間給、日給、月給、年俸、出来高給、請負賃金・・・。マルクスは多種多様な賃金形態をその変形や組み合わせから説明しうるとして、基本的な時間給と出来高給を取り上げます。ここで注意したいのは、マルクスは「労働の価値」という言葉を何度も使いますが、これは一労働時間あたりの賃金（賃金額を労働日で割ったもの）のことで、あくまでもそう見えるという「現象形態」であり、マルクスの経済学の上では「労働の価値」という概念は正確ではありません。
まず時間賃金（第１８章）ですが、これは剰余価値の生産において、すなわち資本主義的生産様式のもとでは次のようになります。つまり、１２時間で３シリングを受け取る労働者は、時間賃金のもとでは労働日の短縮によって、例えば６時間の労働では１シリング半などと、労働力の価値以下の賃金しかもらえなくなります。こうした場合でも、資本家は労働から一定の剰余価値をくみ出すことができます。つまり（ｖ＋ｍ）は半分になるがｖが半分になるのでｍも半分だけ得られます。資本家は、不況時にはこのように労働者が生活できない状況におきながら、活況時には労働日を無制限に延長しようとし、労働者と衝突します。（④、ｐ９３４）また、意図的な時間賃金の引き下げで、労働者に長時間労働を強いるのも資本の歴史的傾向ですし、労働時間の延長が時間賃金の低下を引き起こすこともあります。（④、ｐ９３８）
次に出来高賃金（第１９章）ですが、本質から現象へ「労働力の価格」＝＞「時間賃金」＝＞「出来高賃金」と形態変化します。出来高賃金は、時間賃金よりももっと労働の報酬のように見えます。（④、ｐ９４３）しかし、出来高賃金も時間賃金と同様に資本主義的生産様式の本質をなんら変えるものではありません。１２時間で３シリングという労賃が、例えば２４個で３シリングという出来高賃金にかわったとしても、２４個の生産物価値は６シリングであることに変わりがなく、生産物の量で言えば２４個のうち半分の１２個３シリングが必要労働を表し、１２個３シリングが不払労働を表しています。また生産物１個をとってみても、この生産物価値に含まれる不変資本分を除けば、１個３ペンスのうち半分の１．５ペンスを労働者が受け取り、もう半分の１．５ペンスが不払部分であることは変わりません。（④、ｐ９４５）
しかし出来高賃金は時間賃金にない独自の機能があります。時間賃金が主流の近代的工業の場合は、労働の強度は機械が決定し支配し監督します。しかしそうでない場合は、出来高賃金が労働の強度を監督します。マルクスはロンドンのチョッキ裁縫所や家具製造所を例にあげていますが、今でもなるほどなと思えるのは、その次の部分です。出来高賃金のこの機能が最大限に発揮されるのが近代的家内労働や下請け仕事です。この賃金制度は「資本家と労働者のあいだへの寄生者の介入」（中間搾取）と下請け仕事を容易にします。さらにこの形態は工場やマニュファクチュア、炭鉱などでは二重雇用（出来高賃金の本来的労働者が女性や児童などを補助労働者として雇用する形態）として現れ、労働者のよる労働者の搾取がおこなわれます。（④、ｐ９４８）
出来高賃金は労働者に一定の自立性を与えますが、同時にそのことによって労働者同士の競争による労働日の延長と出来高賃金の引き下げの傾向ももたらします。それでも出来高賃金が伝統的に固定されている産業部門では、労働の生産性の一般的な向上が労賃の一般的な上昇をもたらすため、資本家は出来高賃金を時間賃金に強制的に転化させてきました。（④、ｐ９５１）
次は労賃の国民的相違（ 第２０章）ですが、これが大問題です。外国人労働者の問題や海外からの安い商品の流入をどう考えるかということに関連して、多くの思い違いや混乱が見られます。まずはマルクスの言うところを聞いてみましょう。
まずマルクスは、労働力の価値を決めるさまざまな要素の変動が労賃の国民的相違として現れるとし、労働力の価値を決める要素として「自然的、歴史的に発展してきた、第一次的生活必需品の価格と範囲」、「労働者の教育費」、「婦人および児童労働の役割」、「労働の生産性」、「労働の外延的および内包的大きさ」をあげています。労賃の比較は同じ長さの労働日に換算することが必要です。（④、ｐ９５８）
商品（労働力も含む）の価値はその生産に費やされた労働の量、社会的平均的な労働時間によって決まります。したがってある国の労働者ひとりが生み出す生産物価値は、労働時間と労働強度に比例します。発展途上国の労働者も先進国の労働者も、等しくこの価値法則に従います。したがって、どんなに生産性に違いがあろうとも、労働時間と労働強度が同じなら、ひとりの平均的な労働者の生み出す生産物価値は発展途上国でも先進国でも同じです。労働は平等なのです。
それでも労働時間と労働強度が「自然的、歴史的」に決まり、国によって差が生まれます。例えば熱帯ののんびりした国では温帯の工業国よりも労働時間も労働強度も小さいでしょうから、ひとりの平均的労働者の生み出す生産物価値は小さいでしょう。それでも「生産物価値」は労働時間および労働強度の差以上に大きな差は生じません。しかし、「労働の生産性」は発展途上国と先進国では大きな差がありますので、生み出される使用価値、素材的（物質的）豊かさは格段の差があります。ここに国の「豊かさ」の差が生まれます。
さて、本題に戻りましょう。まずマルクスは価値法則が国際的に適用されると、ちょうど一国内での特定企業の特別剰余価値の取得と同じようなことが起こるとして、次のように述べています。「世界市場では、より生産的な国民的労働は、このより生産的な国民が競争によってその商品の販売価格をその価値までに引き下げることを余儀なくされない限り、やはり、強度のより大きい国民的労働として計算される」（④、ｐ９５９）
これは何を意味するかというと、例えば綿織物の市場をめぐってイギリスの綿織物業と大陸の綿織物業とが競争しているとしましょう。そのなかでイギリスの綿織物業が機械制大工業の発展で労働の生産性を向上させて同じ時間内に綿織物生産物をより大量に生産するようになれば、価値法則から言うとイギリスの綿織物は価格（価値）が大きく低下するはずです。しかし、イギリスの綿織物業者は大陸の綿織物業者が生産性をあげて追い上げてくるまでは、市場を拡大するためにそれまでの国際価格よりは少しは低くいが、一国内の価値法則に従えば大きく下落した綿織物の価値よりもずっと高い価格で国際市場を席巻することが出来るのです。これが諸商品について一般的であれば、資本主義的生産様式の発展した国では、労働者一人当たりの新たに生み出す生産物価値が、貨幣ではより高く表されるということになり、労働力もより高い価格を持つということになるというのです。この辺の理屈には少し無理があるような気がしますが、現実にイギリス人労働者は大陸の労働者よりも労賃は高かったようです。
一般的に資本主義的生産様式がより発展した国の名目労賃（貨幣で表現された労働力の価値）は、その発展の低い国よりも高くなる。これがマルクスの結論ですが、しかしその場合も現実の労賃すなわち労賃の生活手段等価物については同じようになるとは言えないということを付け加えるのをマルクスは忘れません。（④、ｐ９６０）これは例えば、国際的に見て名目賃金の高い日本の労働者が、住宅を取得するのがもっともたいへんな国民であるということ言っているのだと思います。
大事なのは次です。資本主義的生産様式が発達している国の労賃は、それが遅れている国の労賃よりも高い、すなわち貨幣で表された名目賃金は高い。しかし生産物との関係で言うと、すなわち労働生産物のうち労働者の生活必需品部分と剰余生産物との関係で言うと逆になる。生産物全体から生活必需品として受け取る部分の比率は遅れている国の労働者の方がずっと多い。マルクスはこれを「相対的労働価格」と言い表しています。（④、ｐ９６０）そしてこの逆転をイギリスの工場監督官などに語らせています。(④、ｐ９６１）
ここからは私論ですでは、マルクスの理論から現在の外国人労働者の問題を考えて見ましょう。 どんな人間の労働でも、それが抽象的人間労働に還元されるかぎりでは、すべて平等です。ではなぜ東南アジアの外国人労働者は日本国内で日本人労働者より低賃金で労働するのでしょうか。（低賃金で働く外国人労働者でなければ問題にはなりません。なぜなら低賃金で働く外国人労働者は国内労働者と置き換えられ、国内労働者の失業と賃金引下げへの圧力となるからです。）この場合、名目賃金の差は為替レートに表されると考えるのが一番簡単です。
日本の円はドルに対して「購買力平価」（同じ商品を円で買った場合とドルで買った場合で示される交換レート）の約２倍まで高くなっています。これは日本の貿易黒字とアメリカの貿易赤字などのいわゆる国際収支が影響していますが、それだけではありません。ドルを守るために「プラザ合意」などによって、アメリカから人為的に円高政策を押し付けられているのです。同じ労賃を表す異なった通貨のうちでも、為替レートの高い円で支払われれば、これを自国の通貨（米ドルでさえ）に換算しただけも、それはその国の労賃より高くなるでしょう。
ではなぜアメリカ人は日本に出稼ぎに来ないのでしょうか。仕事で日本に滞在している欧米人がよく「日本は物価が高くて暮らしにくい」といいます。貨幣で表される名目賃金は「世界一」でも物価が高ければ暮らしにくいのは当たり前です。しかしこれは本質（価値）の現象（価格）面なのです。日本はマルクスの言う「貨幣で表される名目賃金は高いが、生産物との関係（労働者がどれだけ生産物を買い戻せるか）で言うと逆になる」典型です。つまり、賃金が高いが物価はもっと高いという見かけ上の姿の本質は、日本は搾取率が高く剰余労働時間が長い、俗に言えば「労働分配率」が低く、名目賃金は高いが「実質賃金」は低いということです。マルクスの言葉で言えば日本は「相対的労働価格」が欧米よりかなり低いのです。（④、ｐ９６０参照）
では日本の労働者の買い戻せなかった生産物はどこに行くのでしょうか。アメリカを主な輸出先とする大企業の輸出です。日本よりずっと実質賃金の高いアメリカの国民が日本の労働者の剰余生産物を消費し、日本の大企業の輸出による大もうけとして剰余価値が貨幣に実現されます。
今度は東南アジアの出稼ぎ労働者を考えてみましょう。ある中国人が就学ビザで来日したが不法就労で平均的日本人労働者の半分の賃金を得たとしましょう。中国人の平均年収9000人民元で1人民元=15.0円（9月24日付レート）だから13万5千円となります。日本人の平均年収は約550万円ですから40倍の差があります。中国人の出稼ぎ労働者は日本人の平均年収の半分、年収275万とします。ここで彼は日本人の平均的な生活をしてしまってはほとんど残らず、不足することさえあるでしょう。そこで彼らは衣食住について節約します。もともと出稼ぎは家族（本国)への送金が目的ですから。数人で一つのアパートに住んだり、食事や衣服も質素に、本国での生活水準かそれ以下で暮らします。変造テレカや変造コインで生活費を節約する者も現れます。したがって彼らは彼らの生活・文化圏（層といったほうがよいでしょう）を形成し、日本人社会に溶け込むことはありません。
もし彼が年収の半分を消費に回さず137.5万円を残しこれを人民元に換金し家族のもとへ送金すれば約9万人民元で、本国での平均年収の約10倍となります。これを5年繰り返すと年収の50倍となり彼らの本国での生涯賃金を超えます。内陸の貧しい農村部の年収からすれば、２、３年で生涯賃金に達するかも知れません。ですから彼らは「蛇頭」（日本への密入国を手引きする中国の犯罪グループ）に年収の十倍以上もの謝礼を払い、命がけで密入国を図るわけです。彼らにとっては莫大な金額となる、彼ら自身が稼いだお金をめぐり、彼らどうしの犯罪も多発します。あるいは日本人や日本企業を狙った犯罪も、彼らにとっては一攫千金の誘惑となるのです。
平均年収の圧倒的な差はどこから来るのでしょうか。労働はみな平等な価値を生み出すのに。これはやはり労働の生産力の差、経済指標で言えばやはり（一人当たりの）ＧＤＰの差によるものでしょう。第１部第１編の冒頭の言葉が「・・商品はその富の要素形態として現れる」としているように、「富」は諸国民に平等な「労働の価値」ではなく、労働生産物の素材的な量として現れます。諸国の通貨が本来の世界貨幣である金から切り離されている状況では、生活諸手段に含まれる社会的必要労働で決まる労働力の価値の国際的な価格形態も、ほんらいの労働力の価値から切り離されるでしょう。そこには各国通貨の需給と政策的な撹乱が入り込むでしょう。
イギリスとヨーロッパ大陸、あるいはアメリカの間のような、生産力の発展のある程度の差はあれ、ある程度の発展をきずいた国どうしの労賃の関係は、マルクスがここで言うような法則が作用するでしょう。たとえば前述した日本とアメリカの関係のように。しかし、資本主義的生産様式が高度に発展した日本と、資本主義的生産様式がまだ始まったばかり、あるいは農村部ではほとんどないような中国をはじめとする国々との労賃の差は、生み出される使用価値、素材的（物質的）豊かさの差、労働者の消費する商品の（含まれる社会的必要労働で決まる価値ではなく）豊かさの差が、そのまま現れているようです。俗に言えば労働者の（物質的）生活水準がまったく違うのです。中国と日本の労賃の圧倒的な差は歴史による差であり、労働そのものに差別があるわけではありません。ちなみに、２０年後には中国のＧＤＰが日本を追い越すという見方もあるのです。それでもマルクスの言うように、「相対的労働価格」は今の中国のほうが高いでしょう。
さて、この不況のもとで、外国人労働者の問題をどう考えればいいのでしょうか。不法就労は外国人労働者に法外に安い賃金など劣悪な労働条件を押し付け、日本人労働者の失業と賃金引下げへの圧力となっています。不法就労は許容することはできません。私は不法入国、不法就労でなければ外国人労働者を排斥する必要はないと思います。ただ条件があります。全国一律最低賃金の大幅な引き上げで外国人労働者も日本人労働者と同じ労働条件を保証することです。こうして失業と賃金引下げへの圧力をなくします。不況下では、日本人労働者どうしの競争もあるのでなくすことはできませんが、緩和することができます。またそうすることによって、彼らが日本人と融和して暮らす条件ができます。日本人も将来のために貯蓄をします。外国人労働者がその分か少し多い分を本国に送金することはまったくかまわないわけです。「共産党宣言」での「労働者は祖国を持たない」（マルクスエンゲルス全集〔大月書店〕第４巻、ｐ４９３）とは、労働者の政治的立場とともに、労働の平等と普遍性、世界の労働者の団結を呼びかけたものです。外国人労働者とも団結して資本の横暴とたたかうことが大切なのではないでしょうか。
最終的には、南北問題を解決することです。先進資本主義国はこれまで、資源の略奪や低賃金を植民地に押し付け、無理やり商品経済に引きずり込んでおきながら、自分たちの利益だけを考え、これらの国々にはまともな経済発展や産業をもたらしませんでした。アフガニスタンやソマリアの貧困がそれを端的に表しています。不破議長が現代資本主義の根深い矛盾として南北問題をあげ、現在の資本主義体制では解決できないと強調するのはこのことです。むかし植民地かあるいは独立国でも宗王国に従属していた国々の間で、まともな経済発展を遂げている国はまれで、「社会主義を目指す」中国やべトナムの「社会主義市場経済」のように、自力で経済を発展させている国は数えるほどしかありません。
南北問題解決のためにはどうすればよいでしょうか。日本政府のように、利権・腐敗まみれのＯＤＡ偏重の経済援助では、両政府関係者が私腹を肥やすだけとは言いませんが、その国の国民本位の経済発展は望めません。ＯＤＡで社会基盤の一部を整備しても、いわゆる技術移転も含め、その国の産業と経済の自主的発展を促すような援助がなければだめです。不破議長の中国訪問記でも言われているように、中国経済の発展を「脅威だ、脅威だ」と敵視していては、日本企業の中国携帯電話市場への参入が遅れたように、あとでしっぺ返しに合うことになります。（「しんぶん赤旗」日曜版９月１５日号参照）
「途上国」経済の自主的発展のためには、社会基盤の整備とともに人材の育成が欠かせません。日本の企業が、外国人労働者をただただ搾取の対象としてだけしか見ないのではなく、「途上国」を代表する人材として積極的に受け入れ、技能と技術、経営にかかわる教育と援助を手厚くおこなうことが大切です。このことが、いずれは中国のように国内市場を広げ、日本企業の活動の余地を広げることにつながります。大企業の当面の利益を最優先する政治と外交から、アジアと世界の平和と繁栄に積極的に貢献する道に踏み出してこそ、日本経済のまともな発展の道も開かれるのではないでしょうか。こうしてこそ、先進資本主義国を含め、「ポスト資本主義」が世界史的に問われるという２１世紀の展望が開けます。この世紀に世界の進歩勢力と労働者が手をたずさえて、時代の扉を開くことができるよう、われわれもがんばりましょう。
だいぶ私論が長くなりましたが、まだ外国の安い輸入品をどう見るかについて論じていませんので、不破議長の中国訪問記との関連で、後に息抜きのトピックスとして取り上げましょう。
次回は第７篇 資本の蓄積過程 です。
２００２年９月２６日 ｙｋｂｄａｔａ
ここからは補論ですさて、だいぶ時が過ぎ、「資本論」研究への意欲が薄らいで行くのを疎ましく思う日々が続いていましたが、またしても雑誌「経済」が私の萎えつつある研究心に火をつけてくれました。２００４年４月号からの新連載「マルクスと『資本論』の周辺」を、絶え間なく続くはげしい選挙闘争の合間に、ぺらぺらとめくりながら、研究再開への敷居を自ら下げることができました。
再開する前に、「＃０１５：第６篇 労賃」の最後のテーマ、「労賃の国民的相違（ 第２０章）」のことですが、マルクスがこの章で言いたかったのは、Ｈ・ケアリの賃金論（労賃は一般に労働の生産性に応じる）への批判でした。それをひと言で言えば名目賃金と「相対的労働価格」の逆転、つまりイギリスの労働者の賃金は貨幣で表せば大陸の労働者より高いが、生産物価値に占める労賃の割合はイギリスの労働者のほうが低いということです。私はマルクスの意図を超えて、本格的な「労賃の国民的相違」を論じようとしてしまいました。これもこの研究の面白いところです。
もう一つ、いま読んで付け加えなければならないことがあります。時間給と出来高給の関係です。本論では“本質から現象へ「労働力の価格」＝＞「時間賃金」＝＞「出来高賃金」と形態変化します。”となっていますが、これは論理学的な表現であり、歴史的経過を表していません。マルクス自身のその後の論の運びからも、歴史的には「出来高給」＝＞「時間給」が一般的であることは明らかです。しかし、現在の日本の大企業のなかでは、「出来高給」が「成果主義賃金」として復活しつつあるのは皮肉なものです。
２００４年８月２日 ｙｋｂｄａｔａ
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